原田泳幸

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はらだ えいこう
原田 泳幸
生誕 1948年12月3日(65歳)
日本の旗 日本長崎県佐世保市
出身校 東海大学工学部通信工学科
ハーバード・ビジネス・スクール Advanced Management Program
職業 ベネッセホールディングス代表取締役会長兼社長
日本マクドナルドホールディングス取締役会長
日本マクドナルド株式会社取締役会長
配偶者 谷村有美

原田 泳幸(はらだ えいこう、1948年12月3日[1] - )は、株式会社ベネッセホールディングス代表取締役会長兼社長。株式会社日本マクドナルドホールディングス取締役会長株式会社日本マクドナルド株式会社取締役会長。ソニー株式会社社外取締役。

来歴[編集]

長崎県佐世保市出身。元アップルコンピュータ株式会社代表取締役社長兼米国アップルコンピュータ社副社長[1]。妻はシンガーソングライター谷村有美2005年6月から「原田泳幸」を自称(それ以前は「原田永幸」。戸籍上の名前も永幸のまま)。 マクドナルドから社長として迎えるという打診があり、マクドナルドからヘッドハンティングされた事で、Macintoshの略称・愛称「マック」から、「原田氏、マックからマックへ転身」等と報道された。

毎朝約10キロ走るなど、ランニングを趣味としている。東京マラソンに2011年から3回連続で参加し、ベストタイムは2012年の4時間2分。

2013年6月に、ソニーベネッセホールディングスの社外取締役に就任した。

2013年8月27日付けで日本マクドナルド(事業会社)の社長をサラ・カサノバに譲り、原田は持ち株会社である日本マクドナルドホールディングスの会長兼社長と事業会社の会長に留まった[2]。また、2014年3月25日にサラ・カサノバが日本マクドナルドホールディングスの社長に就任したため[3]、原田は両企業の代表権を持たない会長になった[4]

2014年6月21日、前年から社外取締役として在任しているベネッセホールディングスの代表取締役会長兼社長に就任[5][6][7]

2014年6月下旬、ベネッセHD代表取締役会長兼社長として就任直後に、2000万件余の個人情報が漏えいしたベネッセ個人情報流出事件が発覚した[8]。流出を公表した7月9日の会見では、金銭的な謝罪を考えていないことを強調するとともに、流出情報を利用した他の通信教育会社の倫理を問う発言を繰り返したが[9]、同17日の会見では報道陣から「ベネッセは被害者か加害者か、どちらなのか」との辛辣な質問が飛び、「これだけ迷惑をおかけしたという意味では、加害者と思っている」と述べたほか[10]、一転して200億円の原資を用意して金銭補償する方針を表明するなど対応が揺れた[9]

また同年7月下旬には、古巣である日本マクドナルドのナゲットに使用されている、中国からの肉の中に賞味期限切れが使われていることも発覚した[11]

マクドナルド経営[編集]

2004年より、日本マクドナルドCEOとなる。前任の創業者社長である藤田田が進めてきたバリュー戦略の見直しを次々に打ち出し、行き過ぎた安売りで失墜したマクドナルドのブランドイメージの建て直しに奔走、短期間で建て直した[12]。その経営手腕の評価から、2009年12月に「GQ Men of the Year 2009」の一人に選ばれ、2011年10月には日本経団連の関連組織である経済広報センターより「企業広報経営者賞」を受賞した。

2012年10月1日から「待ち時間の短縮のため」として実施したレジカウンターにおけるメニュー表の撤廃について、「利用者のことを考えておらず、不便になっただけである」という意見もあったが[13]、「価格はわかっている」と問題はないという意見もあった[14]。また、2013年1月4日から60秒で商品を提供できなかったら無料券を渡すというキャンペーンを実施し、「店員が時間制限に焦り、バーガーの形が崩れている」という報告もネット上にあったが[15]、「面白い試み」という意見もあった[16]2013年7月に、1日限定・数量限定で単品1000円のハンバーガー「クォーターパウンダージュエリー」を販売。マクドナルド史上一番高い価格であったにもかかわらず売り切れるなど、大きな話題を呼んだ。

上述のようなマーケティング改革などに辣腕を振るったが、その一方で、行きすぎたFC化が弊害も生み[17]訴訟に発展した他、幹部級の人材の流出も相次ぐなどして[12]、2013年11月第3四半期累計(1 - 9月)の連結経常利益は前年同期比39.1%減の108億円に落ち込み、通期計画の195億円に対する進捗率は55.6%にとどまり、5年平均の75.8%も下回った[18]。このような状況から同社が強みとしていた現場力も低下し、12年12月期以降の業績続落の原因となったとも指摘されている[19]

学歴[編集]

職歴[編集]

著書[編集]

単著[編集]

共著[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f g h i j アップルコンピュータ、志賀社長退陣。後継は原田米本社副社長”. PC Watch (1997年4月11日). 2012年8月28日閲覧。
  2. ^ “日本マクドナルド、事業会社社長にサラ・カサノバ氏”. J-CASTニュース. (2013年8月27日). http://www.j-cast.com/2013/08/27182281.html 2014年3月27日閲覧。 
  3. ^ “社長兼CEOにカサノバ氏 日本マクドナルドHD”. 共同通信. (2014年2月19日). http://www.47news.jp/CN/201402/CN2014021901001587.html 2014年3月27日閲覧。 
  4. ^ “マクドナルド、原田氏が持ち株会社社長兼CEO退任”. 日本経済新聞. (2014年2月19日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASFL190JS_Z10C14A2000000/?dg=1 2014年3月27日閲覧。 
  5. ^ 代表取締役社長の異動に関するお知らせ (PDF)”. 株式会社ベネッセホールディングス (2014年3月27日). 2014年3月27日閲覧。
  6. ^ “ベネッセHD、会長兼社長にマクドナルドの原田氏 正式に発表”. 日本経済新聞. (2014年3月27日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASDZ270G2_X20C14A3TJ1000/ 2014年3月27日閲覧。 
  7. ^ “ベネッセ会長兼社長に原田氏 マクドナルドの会長”. 共同通信. (2014年3月27日). http://www.47news.jp/CN/201403/CN2014032701000910.html 2014年3月27日閲覧。 
  8. ^ ベネッセ情報流出 派遣社員は業務装い大胆犯行、顧客情報2000万件”. 産経デジタル (2014年7月16日). 2014年7月16日閲覧。
  9. ^ a b 経済記者の裏耳早耳 影を潜める“原田マジック”ベネッセが迎え入れた救世主、らしからぬ迷走ぶり”. msn産経ニュース (2014年7月26日). 2014年8月1日閲覧。
  10. ^ ベネッセ、情報流出事故でぶれた対応と、遠のく経営再建 “原田マジック”再来なるか”. ビジネスジャーナル (2014年7月23日). 2014年8月1日閲覧。
  11. ^ “中国製ナゲット販売中止 マック・ファミマ1万店余”. 共同通信. (2014年7月22日). http://www.47news.jp/CN/201407/CN2014072201001797.html 2014年8月1日閲覧。 
  12. ^ a b 週刊東洋経済 (2014年4月12日). “次はベネッセで全権、原田流経営の光と影「99パーセントのエネルギーはベネッセに費やす」”. 東洋経済オンライン. http://toyokeizai.net/articles/-/35088 2014年6月24日閲覧。 
  13. ^ “マックのメニュー表廃止がネットで物議 お年寄りが困る、不便になるなど不満が次々”. j-cast. http://www.j-cast.com/2012/10/02148658.html?p=all 2012年10月2日閲覧。 
  14. ^ マクドナルド、カウンターのメニューが消えた理由 狙いは顧客満足向上、広がる戸惑いの声”. 日経電子版 (2012年11月3日). 2013年10月2日閲覧。
  15. ^ “消費者はマックに飽きた? 日経に日本マクドナルド社長の苦しい反論”. ビジネスジャーナル. http://news.livedoor.com/article/detail/7547213/ 2013年3月29日閲覧。 
  16. ^ マックの「60秒」販促-客呼ぶ仕掛け、うまみ色々(マーケティング八塩圭子ゼミ)『日経MJ』(2013年1月18日)
  17. ^ フライデー (2014年1月13日). “賢者の知恵 「大幅減益」(客足↓売り上げ↓)マクドナルドの何がイマイチなのか”. 現代ビジネス. http://gendai.ismedia.jp/articles/-/38033 2014年6月24日閲覧。 
  18. ^ 平成25年12月期第3四半期連結決算状況(日本マクドナルドホールディングス)
  19. ^ “マック、V字回復と業績不振の10年、原田マジックの功罪 過度の改革で「現場力」低下”. ビジネスジャーナル. (2014年5月17日). http://biz-journal.jp/2014/05/post_4879.html 2014年6月24日閲覧。 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]