千坂高雅

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千坂 高雅
Chisaka Takamasa.jpg
生年月日 1841年3月11日
没年月日 1912年12月3日(満71歳没)
前職 武士米沢藩士)
称号 帝國陸軍の階級―肩章―中佐.svg 陸軍中佐
錦鶏間祗候

石川県の旗 第3代 石川県令
任期 1879年2月24日 - 1883年1月19日

岡山県の旗 第2代 岡山県令 / 初代 岡山県知事
任期 1884年12月22日 - 1894年9月19日

任期 1894年 - 1912年12月3日
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千坂 高雅(ちさか たかまさ、天保12年閏1月19日1841年3月11日)- 大正元年(1912年12月3日)は日本武士米沢藩士)、政治家実業家陸軍中佐錦鶏間祗候

幕末から明治にかけて米沢藩の家老大参事を務め、のち石川県令、内務大書記官、岡山県令および県知事を歴任し、晩年には貴族院議員に勅選された。

生涯[編集]

幕末期[編集]

父は米沢藩奉行職(国家老)を務めた千坂高明(伊豆)。通称は太郎左衛門、琢磨。千坂氏は代々上杉氏に仕え、江戸時代には米沢藩の重職を務める家柄であった。

幼少時代は病弱で、学問も弟に劣るといわれたが、成長するに従いその才能を発揮し、19歳の時に藩校・興譲館の定詰勤学生に選ばれた。その後、藩主・上杉斉憲の洛中警備に父の高明と共に従い、京周辺における時勢の急転に奮起した。やがて帰国した高雅は興譲館の助読となり、25歳で学頭となった。元治元年(1864年)10月に家督相続。

当時、高雅は幕府攘夷論を非とし、藩の軍政の中枢に参加していたが、慶応3年11月14日1867年12月9日)に27歳という異例の若さで奉行職に抜擢された。彼の軍政改革は一戸一兵、一兵一銃の装備、大小具足を廃し、横浜から一万挺の鉄砲を購入して訓練したことである。慶応4年(1868年)正月には薩長方に従い、3,000人を率いて上洛、弾薬の海上運搬も行ったが、その後は薩長軍の軍事討幕の方法に憤激し、白石会談後しばらくして、佐幕に藩論を統一した。

慶応4年4月5日(1868年5月16日)に米沢藩軍事総督に就任。戊辰戦争で米沢藩は上杉家の旧領である越後出羽庄内方面の防衛を担当することになり、高雅は始め庄内攻撃の為に新庄に向かった新政府軍別働隊を攻撃する為に出陣するが、新政府軍は街道を封鎖して秋田に逃走したため、高雅率いる軍が到着した時には既に新政府軍は秋田に去った後であった。この後、高雅は出羽方面軍の指揮を本庄昌長(出羽)に引き継ぎ、越後方面軍の指揮を取ることとなる。6月13日7月21日)には奥羽越列藩同盟軍の越後方面軍総督となり、参謀の甘粕継成(備後)、仮参謀の斎藤篤信(主計)、長岡藩総督の河井継之助らとともに新政府軍と戦う。しかし7月29日9月15日)に新潟の防衛を担当していた高雅と同じ奉行職の色部久長(長門)の戦死を受け、越後から撤退する。米沢藩は9月10日10月14日)に新政府軍に降伏した。その後米沢藩は、「14万石への減封」と「反乱首謀者一名の処刑」を新政府軍から言い渡され、一時は藩内から「高雅」の名が出るものの、すでに戦死している「色部久長」に責任転嫁することで命は取り止めた。

明治期[編集]

明治2年(1870年)の版籍奉還に伴い、知藩事上杉茂憲ら米沢藩首脳陣から大参事就任を要請されるが、戊辰戦争で自分の指導力の無さを自覚したのか就任を一旦は拒否する。明治5年(1873年)、養蚕製糸調査のため上杉茂憲に随行して仏・伊に留学し、翌年帰国。

その後、明治新政府に戦後の態度と才略が認められ、内務省に出仕して大久保利通の下で働いた。この間、茨城県地租改正反対暴動の鎮圧に当り、明治10年(1877年)の西南戦争では怨み重なる薩摩への復讐として、元会津藩家老の山川浩とともに最前線で軍隊を指揮した。明治12年(1879年)以降は石川県令・岡山県令を歴任した。

退官後は実業界に入り、両羽銀行、宇治川水電、横浜倉庫などの重役を務めた。明治27年(1894年)に勅選の貴族院議員となった。明治31年(1898年)4月11日、錦鶏間祗候に任じられた[1]。大正元年(1912年)に死去、享年72。墓所は山形県米沢市の日朝寺。家督は次男の千坂智次郎が継いだ。

逸話[編集]

  • 高雅が「先祖の千坂高房(兵部)は元禄赤穂事件に関わった」と偽って広言したため、その発言を信じた大佛次郎の『赤穂浪士』などに取り上げられ、忠臣蔵の映画や小説などで高房が登場するようになってしまったという。なお、実際の当時の江戸家老は色部安長であり、高房は既に死去している。このような発言をした理由としては、上杉鷹山による藩政改革のおり、当時の当主・千坂高敦がその改革に反発し七家騒動で処分されたため、それを挽回しようと広言を吐いた、ということらしい。

親族[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 『官報』第4431号、明治31年4月12日。

参考文献[編集]

外部リンク[編集]