十二兼駅

十二兼駅
	駅入口
	じゅうにかね; Jūnikane;
	◄野尻 (3.7 km) (5.5 km) 南木曽 CF23►
所在地	長野県木曽郡南木曽町読書北緯35度38分43.50秒東経137度37分3.24秒 / 北緯35.6454167度東経137.6175667度座標: 北緯35度38分43.50秒東経137度37分3.24秒 / 北緯35.6454167度東経137.6175667度
所属事業者	東海旅客鉄道（JR東海）
所属路線	CF 中央本線
キロ程	292.5km（東京起点）; 名古屋から104.4 km
電報略号	カネ
駅構造	地上駅（盛土上）
ホーム	2面2線
乗車人員; -統計年度-	10人/日（降車客含まず）; -2018年-
開業年月日	1948年（昭和23年）9月1日
備考	駅員無配置駅 ; 標高：474.4m
	テンプレートを表示

十二兼駅（じゅうにかねえき）は、長野県木曽郡南木曽町読書にある、東海旅客鉄道（JR東海）中央本線の駅である^[1]。

歴史[編集]

1929年（昭和4年）12月3日：国有鉄道中央本線の野尻 - 三留野（現・南木曽）間に十二兼信号場として開設^[1]。
1948年（昭和23年）9月1日：駅に昇格、十二兼駅として開業^[1]。旅客営業のみ^[2]。
1984年（昭和59年）10月1日：業務委託駅から無人駅となる^[3]^[4]^[5]。
1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化により、東海旅客鉄道の駅となる^[6]。
1992年（平成4年）：現駅舎に改築される^[3]。

駅構造[編集]

相対式ホーム2面2線を有する地上駅である^[1]。盛土上にあり、ホームまでは階段を上る必要がある。ホーム間は跨線橋で連絡している^[1]。中津川駅管理の無人駅であるが、待合室と簡易水洗式便所が有る^[1]。当駅から名古屋駅までは複線となるため、交換可能駅でもある^[1]。

のりば[編集]

番線	路線	方向	行先
1	CF 中央本線	下り	木曽福島・長野方面^[7]
2	CF 中央本線	上り	中津川・名古屋方面^[7]

利用状況[編集]

「長野県統計書」によると、1日平均の乗車人員は以下の通りである。

2007年度 - 20人^[1]
2009年度 - 20人^[1]
2010年度 - 21人^[3]
2011年度 - 20人^[9]
2012年度 - 18人^[10]
2013年度 - 20人^[11]
2014年度 - 20人^[12]
2015年度 - 20人^[13]
2016年度 - 20人^[14]
2017年度 - 20人^[15]
2018年度 - 10人^[16]

駅周辺[編集]

柿其渓谷^[1]
柿其水路橋（日本の重要文化財に指定されている）^[1]
中山道^[1]
国道19号^[1]
二又橋（通称：十二兼の吊り橋）
木曽熊野神社
中山観音（通称：イボ取り観音）

隣の駅[編集]

東海旅客鉄道（JR東海）

CF 中央本線

野尻駅 - 十二兼駅 - 南木曽駅 (CF23)

脚注[編集]

[脚注の使い方]

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m ⁿ ^o ^p ^q ^r ^s 信濃毎日新聞社出版部『長野県鉄道全駅増補改訂版』信濃毎日新聞社、2011年7月24日、176頁。ISBN 9784784071647。
^ 石野哲（編）『停車場変遷大事典国鉄・JR編 Ⅱ』JTB、1998年、186頁。ISBN 978-4-533-02980-6。
^ ^a ^b ^c 『週刊 JR全駅・全車両基地』 48号岐阜駅・高山駅・奈良井駅ほか68駅、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2013年7月21日、22頁。
^ “「通報」●中央本線日出塩駅ほか11駅の駅員無配置について（旅客局）”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 2. (1984年9月29日)
^ 「来月から、4駅で無人化実施長鉄局の拠点駅構想」『日本経済新聞』日本経済新聞社、1984年9月27日、地方経済面／長野、3面。
^ 曽根悟（監修）著、朝日新聞出版分冊百科編集部編『週刊歴史でめぐる鉄道全路線国鉄・JR』 5号中央本線、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2009年8月9日、27頁。
^ ^a ^b “在来線携帯時刻表” (PDF). 東海旅客鉄道 (2017年3月). 2017年10月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
^ 2014年3月に211系に置き換えられた。
^ “平成23年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 196 (2014年1月). 2017年10月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
^ “平成24年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2015年2月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
^ “平成25年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2016年1月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
^ “平成26年（2014年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2017年1月). 2017年2月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
^ “平成27年（2015年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2018年1月). 2018年3月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月11日閲覧。
^ “平成28年（2016年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2019年3月15日閲覧。
^ “平成29年（2017年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2020年3月13日閲覧。
^ “平成30年（2018年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2021年3月9日閲覧。