列車集中制御装置

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列車集中制御装置(れっしゃしゅうちゅうせいぎょそうち、通称CTC:Centralized Traffic Control)とは、鉄道において路線・一定区間の単位で信号分岐器連動装置を運転指令所又は列車制御所にて遠隔制御できるようにしたシステムをいう。また、JR各社において、このシステムの中央装置を設置した箇所は一般的にCTCセンターとよばれ、CTCセンターで指令業務を行う職員をCTC指令という。

概要[編集]

通常は、駅構内の分岐器や信号の操作は各停車場信号扱い所に設置された連動制御盤を駅運転取扱者が操作を行う(これを「駅単独てこ扱い」という)。しかし、このシステムでは各停車場に駅運転取扱者が必要になるうえ、かつての運転指令所は列車の運行状況は駅と鉄道電話で連絡を行いながら把握するという、指令所と言いながらも駅のバックアップを受けなければ指令業務が出来ないという状態であった。

CTCを用いた列車制御は、連動駅に信号機・転轍機・軌道回路と接続している駅装置を設け、駅装置と中央制御所のCTC中央装置との間を1対又は2対の通信ケーブルで結んで情報の送受信[1]を行ない、中央制御所のCTCセンターに列車の在線状況をリアルタイムで表示させる列車集中表示盤と、その状況を元に運転取扱者が各駅の信号・分岐器の遠隔操作を行う列車集中制御盤が設置されていて、それにより、CTCセンターから進路制御を行う。よって、しかしこの装置だけでは、各駅で行っていた信号や分岐器の操作が一箇所で可能になっただけであって、本来判断作業に専念しなければならないCTC指令が、信号や分岐器の操作も行わなくてはならない。よって現在では、CTC装置に自動進路制御装置 (PRC) 等を付加することで、実際の信号扱いを自動化している路線もある。また、併設されている車両基地へ車両を出入庫させるための信号操作を頻繁にしているなど特別な理由のある駅では、信号の操作をCTCによる制御から切り離して駅での取扱いを行っている(表示駅という)。これらの駅は、CTCセンターは在線位置の把握のみを行う。また、各連動駅には、駅において手動で進路を取扱う為の連動制御盤を設置しているが、普段は中央装置の列車集中制御盤で制御される為、補助制御盤と呼ばれている。それにより、必要に応じて切替キーてこによる操作により、CTCセンターからの進路制御とせず、駅で進路制御を行うことも可能である。

本装置の短所としては、列車無線の整備、分岐器の自動化、CTCセンターや各駅への装置設置など導入の際には相当の費用がかかることである。しかし導入後の業務効率化効果などは大きく、全国の多くの鉄道事業者がCTCを導入している。また近年は列車無線の整備はせず、乗務員にCTCセンターとの連絡用に携帯電話を持たせ、これに代えている鉄道事業者もある。

技術概念としては比較的簡単なためその歴史は意外と古く、1954年京浜急行電鉄久里浜線名古屋鉄道小牧線に日本国内で最初に導入されており、国鉄においては1958年伊東線に初めて導入され、1962年には横浜線(当時は全線単線)に導入された。1964年には東海道新幹線に開業時から導入され(東京駅16-19番線のホーム北側に設置。開業当初はホーム長が12両対応で短かった。)、これを日本初の本格的かつ大規模なCTCシステムと見なす場合が多い。1960年代以降から全国の国鉄・大手私鉄各路線で幅広く導入された。当初は列車本数が少ない地方幹線への導入が主であったが、自動進路制御装置 (PRC) や列車運行管理システム (PTC) の技術が確立された1980年代以後は、首都圏などの高密度運転線区にも普及した。

2007年現在では、JRグループ各社や大手私鉄各社はもちろんのこと、第三セクター鉄道でも特殊自動閉塞式の導入により、日本の鉄道路線の大半はCTC化が完了している。ただし、システムの都合などでCTCに移行できず、駅てこ扱いを現在でも続けている鉄道事業者・路線もある。また、高速かつ高密度な輸送で知られる京浜急行電鉄は、久里浜線を除きあえて列車の集中運行管理は行わず、各駅の信号扱所での個別管理方式を堅持している。輸送障害時の迅速なダイヤ復旧などには個別管理方式が優れている、という同社の考え方である。

JRで現在使用中の主な路線[編集]

JR北海道[編集]

路線名 区間 CTCセンター 備考
宗谷本線 永山駅南稚内駅 名寄運行管理センター 旭川駅〜永山駅間は列車運行管理システム導入。
石北本線 新旭川駅網走駅
根室本線 滝川駅落合駅
室蘭本線 室蘭駅沼ノ端駅
釧網本線 東釧路駅網走駅 摩周運行管理センター CTCセンターとの連絡に携帯電話も併用。
江差線 五稜郭駅湯ノ岱駅 函館指令センター
海峡線 新中小国信号場木古内駅 函館指令センター

JR東日本[編集]

  • ATOS導入路線や一部路線を除いた大半の路線でCTC化完了。ほとんどがPRCを併用[2]
路線名 区間 CTCセンター 備考
東北本線 石越駅盛岡駅 盛岡総合指令室
岩切駅利府駅
黒磯駅石越駅
仙台総合指令室
津軽線 青森駅(除)〜新中小国信号場 JR北海道函館指令センター
八戸線 八戸貨物駅久慈駅 盛岡総合指令室
山田線 宮古駅釜石駅 宮古CTC
北上線 北上駅黒沢駅 盛岡総合指令室
黒沢駅〜横手駅 秋田総合指令室
奥羽本線 及位駅〜青森駅間
福島駅〜及位駅間 仙台総合指令室
羽越本線 酒田駅秋田駅 秋田総合指令室
新津駅〜酒田駅間 新潟総合指令室
大船渡線 一ノ関駅盛駅 一ノ関CTC
陸羽西線 新庄駅余目駅 新庄CTC
陸羽東線 小牛田駅〜新庄駅間 小牛田CTC
気仙沼線 前谷地駅気仙沼駅
石巻線 小牛田駅〜女川駅
左沢線 北山形駅左沢駅 寒河江CTC
仙山線 仙台駅羽前千歳駅 仙台総合指令室
仙石線 あおば通駅石巻駅 宮城野総合事務所(仙石CTC) 2000年に東塩釜CTCから移転、取替
磐越東線 いわき駅郡山駅 郡山CTC
米坂線 米沢駅今泉駅 今泉CTC 非PRC
今泉駅坂町駅 小国CTC
磐越西線 郡山駅〜喜多方駅間 会津若松CTC
喜多方駅〜新津駅間 新潟総合指令室
只見線 会津若松駅西若松駅 会津若松CTC
只見駅小出駅 新潟総合指令室
白新線 新潟貨物ターミナル駅〜新津駅間
上越線 水上駅宮内駅
信越本線 黒姫駅越後石山駅
篠ノ井駅黒姫駅 長野総合指令室
日光線 宇都宮駅日光駅 宇都宮CTCセンター
常磐線 羽鳥駅(除)〜岩沼駅 水戸総合指令室
水郡線 水戸駅安積永盛駅
上菅谷駅常陸太田駅
水戸総合指令室 非PRC
総武本線 千葉駅佐倉駅
佐倉駅〜銚子駅
千葉総合指令室 成田指令
総武指令
成田線 佐倉駅〜松岸駅
成田駅成田空港駅
我孫子駅〜成田駅間
成田指令
内房線 蘇我駅館山駅
館山駅〜安房鴨川駅
内房指令
外房指令
外房線 蘇我駅〜安房鴨川駅間 外房指令
京葉線 東京駅〜蘇我駅間
二俣新町駅〜西船橋駅間
京葉指令
鶴見線 鶴見駅安善駅
浅野駅海芝浦駅
鶴見線営業所
横浜線 東神奈川駅八王子駅 橋本CTCセンター 橋本指令、非PRC
相模線 茅ヶ崎駅橋本駅 相模指令
東海道本線 熱海駅来宮駅 熱海CTC(熱海運輸区)
伊東線 来宮駅〜伊東駅 2006年来宮CTCセンターより移転、取替
青梅線 立川駅奥多摩駅 拝島CTCセンター
五日市線 拝島駅武蔵五日市駅
八高線 八王子駅高麗川駅 八高指令
高麗川駅〜北藤岡駅 高崎総合指令室
中央本線 小淵沢駅塩尻駅
岡谷駅辰野駅〜塩尻駅間
長野総合指令室

JR東海[編集]

路線名 区間 CTCセンター 備考
東海道新幹線 東京駅新大阪駅 新幹線総合指令所 バックアップ用の副センターは新幹線第二総合指令所
御殿場線 国府津駅(除)〜沼津駅 静岡総合指令所 2006年沼津CTCより移転、取替。
身延線 富士駅甲府駅(除)間 2004年身延CTCより移転、取替。
東海道本線 来宮駅(除)〜新所原駅
新所原駅(除)〜米原駅(除)間 東海総合指令所
飯田線 豊橋駅辰野駅(除)間 2008年飯田CTCより移転、取替。
中央本線 塩尻駅(除)〜中津川駅(除)間 1993年長野CTCより移転、取替。
中津川駅〜名古屋駅
高山本線 岐阜駅猪谷駅(除)間 1993年高山CTCより移転、取替。
太多線 多治見駅美濃太田駅
武豊線 大府駅武豊駅
関西本線 名古屋駅〜亀山駅
紀勢本線 亀山駅〜新宮駅(除)間 2000年亀山CTCより移転、取替。
参宮線 多気駅鳥羽駅 2000年亀山CTCより移転、取替。

JR西日本[編集]

  • SUNTRAS導入路線や一部路線を除いた大半の路線でCTC化完了。ほとんどがPRCを併用。
路線名 区間 CTCセンター 備考
山陽新幹線 新大阪駅博多駅 JR東海新幹線総合指令所 副センターはJR東海新幹線第二総合指令所。JR西日本社員常駐。
北陸本線 近江塩津駅(除)〜直江津駅(除)間 金沢総合指令室
高山本線 猪谷駅富山駅 富山駅CTC
関西本線 亀山駅(除)〜加茂駅(除)間 亀山指令所
草津線 柘植駅草津駅
加古川線 加古川駅谷川駅 加古川指令所
紀勢本線 和歌山駅新宮駅 和歌山指令所 2012年8月31日をもって天王寺指令所は廃止され、2012年9月1日より和歌山指令所へ移転された。
和歌山線 和歌山駅〜五条駅(除)間

JR四国[編集]

  • JR四国管内の全線。1991年11月にCTC化完了。

JR九州[編集]

過去に使用されていた路線[編集]

私鉄、公営路線で現在使用中の主な路線[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 情報伝達の方法には、連動駅ごとに周波数を定めて、それに制御や表示項目の符号を与えて変調して送受信を行うチャンネル分割方式と一定数の制御と表示の項目数の情報を1つの群に纏め、各連動駅に必要な群と群数を割り当てて順番に送受信を行う時分割方式がある。
  2. ^ 運行管理システムの変革 (PDF) 東日本旅客鉄道

関連項目[編集]