内外タイムス
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内外タイムス（ないがい - ）は、東京都の夕刊地方紙。株式会社内外タイムス社発行。1949年創刊。当初より題号末尾の「ス」は濁らない（英語の正統な発音とは異なる）。
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[編集] 歴史
昭和21年1月に華僑向け新聞「国際中日公報」（間もなく「中華日報」と改題）として創刊された。ただ、これは表向きのもので、実際は読売新聞のダミーであった（後述）。同24年6月、正式に読売新聞傘下に入り「内外タイムス」と改題、報知新聞とともに読売新聞の夕刊代替紙として発行された。しかし同年12月には読売内部に夕刊紙発行体制が整ったことから、内外・報知ともにその役割を終えた。後ろ盾が無くなった両紙のうち、報知新聞は読売系列の朝刊スポーツ紙へ方向転換したが、当紙は読売傘下から独立し大衆娯楽紙の道を歩むことになった。当初のスタッフは、旧報知新聞の社会部と政治部の面々で、これが現在の内外タイムスの第一歩[1]である。
平成11年6月、創刊50年を迎えた。だが、過去の経営者による乱脈経営で生じた水面下の莫大な負債等から経営は非常に苦しく、発行部数も低迷の一途であった。その状況を打開すべく、梶山軍団長として名を馳せた恩田貢[2]が社長に就任し、紙面および体制の変革を試みた。印刷所も徳間プレスセンターより廣済堂へ変更し、新社屋を廣済堂有明印刷工場に併設させ即応性を高め、時代に乗り遅れない新体制の確立に取り組むも、志半ばにして癌に倒れた。これにより経営権は廣済堂へと移譲され、恩田貢の子息・恩田将葉が社長に就任。更にその後の紆余曲折を経て、2008年11月には株式会社アムス・インターナショナルへ経営権が再移譲された。
なお、アムス社はそもそも新聞業界の会社ではなく、オウム真理教事件で名を馳せた大塚万吉のダミー会社とみられている。大塚は現在でもアレフの上祐代表の相談役を務めている他、武富士盗聴事件の資料持ち出し事件に深く関わり服役した経験もある。その大塚は同社編集記者たちに対し、「今後、内外タイムスは日経夕刊紙を目指す。政治と経済に力を入れていく」と訓示したとされているが、真偽は定かでない。また、別の情報筋によると、大塚の背後にはイトマン事件やグリコ森永事件で名を馳せた事件屋小早川茂の影が見え隠れしているとの噂もある。
このように脆弱な経営基盤の上に成り立つ当紙が現在まで存続できている理由としては、官庁等に存在するいわゆる記者クラブへの加盟を認められている[3]ことが大きい。
2009年4月1日付から、前述の理由で風俗関係の記事や“三行広告”と呼ばれる風俗店の広告の掲載を廃止したが、風俗記事を撤廃したことで読者や広告主から苦情や復活を求める意見が相次ぎ、部数激減や内外タイムス社の経営悪化の恐れも懸念され、結局、同年5月22日付から1ヶ月半振りに風俗記事と風俗店の広告掲載を再開した。同時に、風俗記事の復活に伴い“甦る 内外タイムス”のキャッチコピーを1面に記載している。同年6月1日に創刊60周年を迎え、同日、東京都内で“故 内外タイムス新聞葬”と称した創刊60周年記念イベントが行われ、アントニオ猪木や田代まさし他芸能・スポーツ関係者が大勢出席した。当イベントは、内外タイムス社が業績不振であることから、生まれ変わって一から出直すという意味を込めて「新聞葬」とした。また、田代まさしは2009年6月17日付（6月16日発行）から毎週火曜日発売の内外タイムス紙面にコラムの連載を始めた。
また、創刊60年を機に、１面と最終面の割り付けを、従来の縦組みから横組みにした。
[編集] かつての同紙
「内外」とは国の内外という意味と解され、外国情報も当初は力を入れようとしたことがうかがえる（創刊当初は華僑による華僑向けの新聞だった）。また、なかにし礼をはじめ、無名時代の多くの作家たちが当紙でペンを取っていたことも、案外知られていない事実である。
[編集] 読売との関係
今日も名の残る大新聞は、太平洋戦争中、悉く日本軍部を翼賛する報道を繰り返してきた。その為、連合国GHQはそれら大新聞を戦争推進の戦犯と考えていた。一方、敗戦によってそれまでの新聞統制（新聞社の数を減らす）は当然ながら無くなり、新聞社の設立も自由になった。とはいえ、当時はまだ物資が枯渇しており、新聞用紙も割当配給制が続いていた。
この時期、GHQは新聞の新旧交代を考えていた。すなわち、戦後創刊された新興新聞社（倫理的に無傷である）に新聞用紙を優先的に配給することで発行を容易にし、戦犯かつ旧勢力としての既存大新聞の力を削ぐことで立場を入れ替えさせようとしていたのである[4]。
この施策に対し、既存の大新聞各社は「自紙のダミー会社を（GHQが喜びそうな）新興新聞社として設立する」という極めて脱法的な方法で密かに抵抗した。現実には、直接の資本的つながりを持たず、ダミー紙に派遣する人間も本紙の籍を抜いておけば調べようがない。そのようなダミー紙としては本紙のほか以下に挙げるものがあるが、いずれも現在までに廃刊となった。
当紙は華僑向け新聞を口実として創刊されたものだったが、実態は読売の発行量を増やすための方便であった（内外タイムスへの割当＋読売新聞への割当＝読売新聞が実際に使うことができる用紙量となる）。この経緯から、当時の内外タイムスは銀座に本社があり、読売新聞の印刷工場で印刷されていた。その後、GHQによる用紙割当配給制度が廃止されると、大新聞はダミー紙を抱える必要がなくなり、当紙の独立につながった。しかし、現在でも読売新聞販売店で取り扱うなど、一定の繋がりはある。
[編集] 関係者のエピソード
- 創業者で初代オーナーの華僑・蔡長庚は空手家（唐手家）でもあり、空手の教本を四冊執筆している。全日本空手道連盟錬武会（初代会長）と旧・全日本空手道連盟創設者でもあり、力道山に空手チョップを教えた人物と目される一人である。なお、「俺が力道山に空手チョップを教えた」と吹聴しているのは他にも大山倍達・中村日出夫・大庭一翁らがいるが[5]、蔡長庚は教えている最中の写真も残っており、本人が吹聴しているわけでもないことから、一番確からしいといわれている。
- 著名なプロレス評論家である門茂男は、同紙社会部記者だった。当時彼は運動部ではなかったが、もともと柔道関係者だったため、木村政彦とコネクションがあり、プロレス界世紀の一戦「力道山対木村政彦」（日本ヘビー級王座決定戦、昭和29年12月22日、蔵前国技館）は八百長試合として企画されたという大スクープを両者の確約文書とともに暴露した（後に彼の著書に再掲）。実際には、当初の約束を試合中に力道山が突然破り、（あくまで八百長のつもりだった木村に対して）私的暴力制裁を繰り返したのがこの試合である（この事件以来、下記に述べる新聞以外でプロレスが扱われることはなくなった）。アントニオ猪木対モハメド・アリ戦に構造が酷似している。
- 樋口郁夫は、青山学院大学レスリング部（名門である）で選手として活躍した後共同通信社記者となり、バブル期に独立、日本レスリング協会広報として月刊『レスリング』（松浪健四郎編集長=後の文部科学副大臣）や協会公式ウェブサイトの作成に携わる。その後ぴいぷる社の新雑誌『ワールド格闘技』の編集に転じるが、同誌はその後廃刊。当時ぴいぷる社が内外タイムスのオーナーであったことから内外タイムスに入社し、プロレス・格闘技記者となる。ただ当時は当該分野に関する基礎的知識に欠けており、『ワールド格闘技』第一号の編集後記ではブラジリアン柔術に関する無知と誤解をさらけだした文章を書き連ねている。内外入社当初も程度の低いプロレス賞賛記事を書き連ねていたが、結果的には内外在籍時に総合格闘技の知識を得、そして同時期にプロレス衰退・総合格闘技全盛の時期を迎えた（さらに、桜庭・藤田などレスリングの後輩が総合格闘技で活躍した）のは幸運であった。後に運動部長を務め、2004年退社後はフリーの格闘技ライターとなる。
- 相撲の針ヶ谷良一は、相撲ジャーナリズムだけでなく自ら力士の卵を発掘するなどの貢献で知られた。
[編集] 紙面
かつてはプロレス記事を扱っている数少ない日刊紙として知られた（1980年代までは、同紙と東京スポーツ・デイリースポーツのみ）。輪島のプロレス入り以降、多くの新聞がプロレスを扱うようになったが、本紙も継続してプロレスを扱い続けており、ケータイでのコンテンツとするなど目玉商品となっている。なお、新オーナーのアムス・インターナショナルもかつては格闘技（スマックガール）のスポンサーをしていたが、スマックガールの崩壊もあり、紙面とは関係ないと思われている。
ライバル紙の東京スポーツと同様に、UFO、宇宙人、ゴム人間などの捏造スクープ記事などが一面を飾ったり、夕刊紙お定まりのギャンブル情報、野球・芸能ゴシップなどにも紙面の多くが割かれている。なお、競馬と競艇では冠レース「内外タイムス杯」も提供。
特筆すべきは、性風俗店情報の豊富さである。紙面のみならず、広告も含めて日刊各紙の中で最も充実している（特にストリップ）。いわゆる三行広告のメッカであり、現在のようにインターネットが普及する前には、三行広告ページだけを目当てに購入していた読者もいたほどである。
[編集] インターネット上での展開
- 自社サイトでのニュース発信（PC・携帯電話のそれぞれに対応したサイトを構築）。上記「三行広告」については、紙面とウェブを連携させた試みも事業化している。
- 「news@nifty」や「mixiニュース」などへの記事提供
- 格闘技情報サイト「ナイガイモバイル☆バトル」（au携帯電話向けオンラインサービス）
[編集] 類似紙名
以下の二紙は当紙とよく似た紙名であるが（いずれも後発で、わざと似せた、あるいは連想させる紙名にした可能性もある）関係は一切無い。現在は両紙とも廃刊となっている。また、いずれも内外タイムス同様にプロレスと深い関わりがあった。
[編集] 発行会社
- 株式会社内外タイムス社
- 東京都中央区新富2-14-11 神林ビル
販売エリア 南関東(神奈川県・東京都・埼玉県・千葉県)、静岡県(大井川以東)、山梨県(北関東・新潟県･長野県は除く)
[編集] 関連項目
[編集] 脚注
[編集] 外部リンク
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