九州商船

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九州商船株式会社
KYUSYU SHOSEN CO.,LTD.
Kyusyu shosen head office.jpg
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
郵便番号:850-0035
長崎県長崎市元船町16番12号
設立 1911年2月27日
業種 海運業
事業内容 旅客定期航路事業、港湾運送業、自動車運送業、旅行業
代表者 美根晴幸(代表取締役社長
資本金 2億6千万円
従業員数 204名
外部リンク www.kyusho.co.jp/
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九州商船(きゅうしゅうしょうせん)は、長崎県長崎市に本社を置く日本の海運会社。フェリーおよび高速船による国内定期航路を運航している。

沿革[編集]

  • 1911年 - 九州汽船として設立する。
  • 1928年 - 社名を、九州商船に変更する。
  • 1982年 - 全航路でカーフェリーの運航を開始する。
  • 1990年 - 長崎・五島航路にジェットフォイルが就航する。
  • 2004年 - 鹿児島・種子島航路より撤退する。
  • 2005年5月1日 - 「フェリーなるしお」が宇久平港へ入港のさい防波堤に衝突し、乗客23名が負傷する事故を起こす。
  • 2011年4月1日 - 新造船に対する国の交付金を原資とした運賃割引を開始する[1]

航路[編集]

奈良尾港に入港するフェリー

長崎市・佐世保市五島列島を結ぶ航路と、島原湾内の航路(グループ会社の九商フェリーが運航)がある。このうち、長崎・五島航路にジェットフォイルが就航しているほか、佐世保・上五島航路にも高速船が就航している。

かつて鹿児島種子島航路が存在したが2004年12月に撤退した。

長崎・五島航路[編集]

フェリー

以下、各1日1便ずつ運航されている。

※上記のうち、奈良尾港 - 福江港間は国道384号海上区間を成す。

就航船(2隻)のうちどちらかがドック入りのさいは、以下の航路がそれぞれ1日1便の運航となる。

  • 福江港 - 奈留島港- 奈良尾港 - 長崎港
  • 長崎港 - 奈良尾港 - 福江港 - 長崎港
  • 長崎港 - 福江港
高速船

1日3往復以上が運航されている(ドックダイヤ期間を除く)ほか、多客期は増便される。

  • 長崎港 - 福江港 - 奈良尾港 - 長崎港
※奈良尾港先回りの便や、奈良尾港に寄港しない便もある。また、福江港で停泊(当日中に長崎港に戻らない)する便がある(ドックダイヤを除く)。

佐世保・上五島航路[編集]

フェリー

以下、1日各2便運航されている。

※上記のうち、佐世保港 - 有川港間は国道384号の海上区間を成す。

「フェリーなるしお」がドック入りのさいは「フェリーなみじ」が以下の航路で1日1便の運航となる。

  • 佐世保港 - 有川港 - 小値賀島 - 宇久島 - 小値賀島 - 有川港 - 佐世保港

「フェリーなみじ」がドック入りのさいは「フェリーなるしお」が以下の航路で1日1便の運航となる。

  • 宇久島 - 小値賀島 - 佐世保港
  • 佐世保港 - 有川港 - 佐世保港
  • 佐世保港 - 小値賀島 - 宇久島
高速船

以下の航路が、それぞれ1日1便運航されている(ドック時は休航)。

  • 宇久島 - 小値賀島 - 有川港 - 佐世保港
  • 佐世保港 - 小値賀島 - 宇久島 - 佐世保港
  • 佐世保港 - 有川港 - 佐世保港
  • 佐世保港 - 有川港 - 小値賀島 - 宇久島

熊本・島原航路[編集]

フェリー

グループ会社の「九商フェリー株式会社」による運航。以下の航路を1日10往復(ドック時は1日5往復)運航している。

船舶[編集]

運航中の船舶[編集]

フェリー[編集]

長崎・五島航路
2010年11月進水、2011年3月竣工、同年4月17日就航。1,551総トン、全長86.5m、幅14.5m、出力6,800馬力[要出典]、航海速力約18.0ノット。
旅客定員432名(最大482名)。車両積載数 : トラック(8t換算)18台または乗用車48台[2]。内海造船瀬戸田建造。
船名は公募をもとに、かつて五島列島に寄港した遣唐使船など地域の歴史を想起する名称として決められた[3]
従来就航していた船と比較して高速化がなされたことにより、所要時間を短縮している。また、エレベーターや車椅子での利用が可能な船室が設けられるなど、バリアフリーに対応している。
国の「社会資本整備総合交付金」を原資とする長崎県の「離島地域交流促進基盤強化事業」による補助金交付の対象となった。なお、補助金相当額は全額が就航航路全般の運賃値下げのための原資として活用されている。
  • 椿
2012年8月2日進水、同年12月1日就航。1,559総トン、全長86.5m、幅14.5m、航海速力18.0ノット[4]
旅客定員482名。車両積載数 : トラック(8t換算)18台。内海造船瀬戸田建造[5]
船名は一般公募をもとに、長崎県の県木で、就航先となる五島市のシンボルでもあるツバキより命名された。ブリッジ下にはツバキのイラストが描かれている。
前年に就航した「万葉」と同じく「離島地域交流促進基盤強化事業」の補助金により建造されたが、姉妹船ともいえる「万葉」の設計を一部見直し、更なる省エネ・高速化が図られている。
佐世保・上五島航路
  • フェリーなるしお
1987年5月竣工。645総トン、全長59.5m、幅12.6m、出力3,800馬力、航海速力15ノット、旅客定員400名。神田造船所川尻建造。
2003年まで甑島商船に在籍し、「フェリーこしき」として運航されていた。
  • フェリーなみじ
1987年11月竣工。1,150総トン、全長75.1m、幅13.8m、出力5,600馬力、航海速力16.2ノット、旅客定員495名。神田造船所川尻建造。
熊本・島原航路
  • フェリーあそ
1989年2月竣工。697総トン、全長53.7m、幅13.5m、出力3,000馬力、航海速力13.8ノット、旅客定員600名。神田造船所川尻建造。
  • フェリーくまもと
1996年7月竣工。848総トン、全長56.5m、幅13.5m、出力3,400馬力、航海速力14ノット、旅客定員600名。神田造船所川尻建造。

高速船[編集]

長崎・五島航路

2隻とも、ボーイング929(ジェットフォイル)である。外観上の特徴として、それぞれ塗り分けが異なっている。

  • ぺがさす
1990年竣工・就航。163総トン、全長30.3m、幅8.5m、出力7,600馬力、航海速力43ノット、旅客定員264名。川崎重工業神戸建造。
  • ぺがさす2
1990年竣工・就航。163総トン、全長30.3m、幅8.5m、出力7,600馬力、航海速力43ノット、旅客定員233名。川崎重工業神戸建造。
かつては東日本フェリーに在籍し、「ゆにこん」(初代)として運航されていた。
佐世保・上五島航路
  • シークイーン
2010年竣工。115総トン、全長30.5m、幅6.3m、出力7,600馬力、航海速力30ノット、旅客定員140名。瀬戸内クラフト建造。

かつて運航していた船舶[編集]

フェリー[編集]

フェリー長崎
長崎・五島航路
  • フェリー五島
1971年竣工・就航、1,263総トン、全長73.6m、幅12.0m、出力4,000馬力、航海速力16.0ノット、旅客定員667名。田熊造船建造。
  • フェリー福江
1978年竣工・就航、2011年退役。1,867総トン、全長79.7m、幅14.3m、出力6,800馬力、航海速力17.3ノット、旅客定員630名。内海造船田熊工場建造。
  • フェリー長崎
1982年4月竣工。1,867総トン、全長79.7m、幅14.3m、出力6,800馬力、航海速力17.3ノット、旅客定員630名。内海造船田熊建造。
佐世保・上五島航路
  • フェリー椿
1974年就航。1,151総トン
熊本・島原航路
  • フェリー雲仙
1972年就航、2002年退役。698総トン、航海速力13.4ノット、旅客定員700名。
鹿児島・種子島航路
  • フェリー出島
1974年竣工・就航、2004年退役。1,519総トン、全長77.9m、幅13.6m、出力6,400馬力、航海速力16.9ノット、旅客定員630名。内海造船田熊工場建造。

旅客・貨客船[編集]

  • 鯨波丸
1968年年就航、1982年頃甑島商船へ売却。428総トン、出力1,500馬力、航海速力14ノット、旅客定員350名。田熊造船建造。

高速船[編集]

  • しーぐれいす
1987年5月竣工、2005年退役。327総トン、全長48.5m、幅8.2m、出力5,500馬力、航海速力26ノット、旅客定員286名。三菱重工業下関建造。
佐世保-上五島航路に就航。

参考文献[編集]

  • イカロスMOOK 『日本全国たのしい船旅2』 イカロス出版、2006年。

脚注[編集]

  1. ^ a b 県の補助制度を活用した長崎~五島航路の新造フェリー「万葉」の就航について - 長崎県(2011年4月8日付、同年9月9日閲覧)
  2. ^ 長崎 - 福江港結ぶ新造フェリー「万葉」披露 - YOMIURI ONLINE(読売新聞社、2011年4月16日付、同年9月9日閲覧)
  3. ^ 待ちに待った九州商船フェリーの新船が完成 新船 フェリー『万葉』就航 !!!!(市長からのメッセージ) - 五島市(2011年5月付、同年9月9日閲覧)
  4. ^ 県の補助制度を活用した長崎~五島航路の新造フェリー「椿」の就航について -長崎県 企画振興部 新幹線・総合交通対策課(平成24年11月21日付、同年12月1日閲覧)
  5. ^ 『長崎新聞2012年12月1日』
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関連項目[編集]

外部リンク[編集]