チャレンジ三宅島モーターサイクルフェスティバル

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チャレンジ三宅島モーターサイクルフェスティバル(チャレンジみやけじまモーターサイクルフェスティバル)は、伊豆諸島三宅島で開催される、一般道路等を使用したオートバイに関するイベントである。主催は三宅村特定非営利活動法人三宅島スポーツ振興会。第1回は2007年11月16日から11月18日にかけて開催された。

当初は、島内を一周する全長30kmの道路(公道)を使用してレースを行う予定だったが、安全性に関する懸念から断念される事になった。

目次

[編集] 概要

初回となる2007年は以下のイベントが開催された。

  • オープニングパレード(島の外周道路をバイクで一周する)
  • 災害救助トライアル・デモンストレーション(東京消防庁によるデモンストレーションなど)
  • 三宅島Tourist Pro(クラシックバイク等によるイベント。阿古地区に約2.5kmの周回コースを設定)
  • 空港ドラッグレース(三宅島空港の滑走路を利用したドラッグレース
  • 三宅島ツーリングラリー(島の外周道路を用いた、スペシャルステージを設定しないラリー
  • 三宅島スタンプラリー

[編集] 開催までの経緯

2000年に発生した火山噴火による災害の復興策として、主に観光客誘致などを目的としてイギリスマン島で行われているマン島TTレースを参考に、東京都知事である石原慎太郎が公道でのオートバイレースを提唱した(石原との縁で都の文化イベントに出演し、バイカーとしても知られる大鼓演奏者・大倉正之助による発案ともいわれる)。都の発表では公道でのオートバイレースは日本国内初になるとされているが、公道を使用したオートバイレースは1927年に行われた中部巡回モーターサイクルレースを初め、何度か行われている。また日本国内での自動車による公道レースとしては既にラリージャパンなどがある。

当初計画では、阿古海岸沿いをスタート・ゴール地点とし、島を周回する東京都道212号三宅循環線約30.4キロメートルを反時計回りに走行し使用するレースがメインイベントとなる予定だった。標高差は約160m。3日間のうち本戦は最終日で、排気量125cc以下のマシンでタイムアタック形式で行われ、認定されたライダーによりタイムを競う。

レースについてのアドバイザーとして、日本人としてマン島TTレースに唯一参戦していた前田淳(2006年のマン島TTレースで後続車に追突される事故により死亡)も協力していた。前田は内外出版社のオートバイ雑誌『ヤングマシン2006年5月号の企画エイプ100にて、ツーリング形式であるがコースとなる島内一周走行を行っていたり、石原都知事や三宅島村長にもレース開催における様々な提案を行っていた。

石原都知事は、このレースについて「島の周遊道路はかなり起伏に富んでいて怖いが、逆に腕に自信のあるライダーにとっては、一つの魅力の場所である。世界のオートバイのレースは、イギリスのマン島で始まって、島を挙げてオートバイレースの誘致をして協力している。三宅島でそういうレースをすると、若いライダーが集まって人気になるのではないか」と話していた。

[編集] 予算

東京都は、専門家による検討経費などに4000万円、都道改修に3億円を2007年度予算に計上している。民家への衝突を防ぐガードレールを増強し、マンホールには滑り止めを施す予定である。運営する三宅村(人口2934人)も、開催に必要な約3億円を負担する見込みであり、村民一人当たり約10万円の負担となる。

[編集] 視察・評価

プロレーサーの宮城光は、都から依頼を受け、三宅島を4回訪問し、予定コースの外周道路(30km)を視察・試走した。評価は次である。

  1. 幅員が6-7メートルと狭く道路沿いに家屋や石垣などがある。緩衝材などで対策しても安全性は不十分
  2. 都内の総合病院まで最短40分かかり、救急設備も不十分
  3. 車両の安全地帯がなく、事故の場合は二次災害が懸念される

宮城は2007年2月5日、前述の理由などを添えて「公道レースは絶対的に開催すべきではない」という報告書を都や日本モーターサイクルスポーツ協会(MFJ)に提出した。また、世界選手権参加経験のある難波恭司も2006年8月に同様のリポートを提出している。

これに対し、都が発表したコースは当初予定の外周道路のままであり、当初は計画を変更する予定もないとしていた。石原都知事は「レースは危険があるからエキサイトする。ある程度ライダーの自己責任もある」「あの島に活力を与えるには、これしか方法がない。これしか活路がない」と発言している。

結局、安全面の確保が難しいことなどを理由に、2007年7月に都は周回道路でのレースの実施を断念し、三宅島空港の滑走路でのドラッグレースや、周回道路でのツーリングイベントなどを主軸としたバイクイベントを開催する形に方針を転換した。

2007年7月末の定例会見で石原都知事は翌年度以降は公道レースを行うと発言した。それに対し本田技研工業は「レースに対する考え方が違う」としてイベントへの協力を辞退する決断を下し、日本国内4大バイクメーカーの協力なしでイベントが行われる運びとなった。

[編集] 関連リンク