リンナイ

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リンナイ株式会社
Rinnai Corporation
リンナイ本社
種類 株式会社
市場情報
東証1部 5947 1983年上場
名証1部 5947 1983年上場
本社所在地 〒454-8651
愛知県名古屋市中川区福住町2-26
電話番号 052-361-8211
設立 1950年9月2日（1920年9月創業）
業種 金属製品
事業内容 ガス機器（厨房・給湯・空調機器等）の開発・製造・販売
代表者 代表取締役社長 内藤弘康
資本金 64億5,900万円
売上高 単体1,641億89百万円
連結2,347億97百万円（2007年3月期）
総資産 単体1,477億33百万円
連結2,264億13百万円（2007年3月期）
従業員数 3,146人
決算期 毎年3月31日
主要株主 ノーザン トラスト カンパニー（エイブイエフシー）サブ アカウント アメリカン クライアント 11.27%
ドイチェバンク アーゲー フランクフルト 11.07%
内藤株式会社 9.98%
主要子会社 株式会社柳澤製作所
リンナイテクニカ株式会社
関係する人物 林兼吉・内藤秀次郎（創業者）
外部リンク http://www.rinnai.co.jp/
 表・話・編・歴 

リンナイ株式会社 (Rinnai Corporarion) は、家庭用ガスコンロ、給湯器など、ガス製品の開発・製造会社。

目次

[編集] 概要

リンナイという社名は、創設者の林兼吉と内藤秀次郎から一字を取ったもの。1920年（大正9年）9月に石油コンロ卸売業者「林内商会」として設立。

国内では長らく「ガスとエレクトロニクス」というキャッチフレーズを用いてきた。なお、CMのサウンドロゴは国によって異なる。また、スポンサークレジットは長年「リンナイガス器具」であったが、2006年から「Rinnai」となった。また、製品は同じ愛知県に本社があるINAXにもOEM供給されている（給湯機器はINAX扱いの製品も一部Rinnaiブランドのまま販売される）。

2006年に同じく愛知県内に本社のあるパロマが起こした一連の湯沸器事故の不祥事で、リンナイにも風評被害が出るのではと言われていたが、パロマに対する消費者の嫌気（不買ムード）により給湯器部門（特に、小型瞬間湯沸器）でリンナイのシェアが延びた。

また、松下電器が2007年4月にガス器具製造販売を撤退することに伴い、リンナイ製品はナショナルショップに供給を開始した。

[編集] 営業のパロマ、技術のリンナイ

リンナイはかつては技術志向のメーカーと言われた。それは特に世界初となるセラミック素材使用の遠赤外線バーナー「シュバンク」に代表される。また家庭用では従来平均的なサンマ2匹がやっととされていたガステーブルのグリルを3匹まで収容可能とした「ジャンボグリル」(現在はそれ以上の収容力が一般的である)、後の家電メーカーによるオーブンレンジに先駆けて、ガスとマイクロウェーブ加熱を併用する「電子コンベック」など、独創的かつ高い技術力を背景とした製品開発を行ってきた。

ただ、それは必ずしも先進的であるということを意味しない。例えば、パロマ湯沸器死亡事故で問題となったFE式湯沸器も、問題の機種が本体内に排気ファンを収納していたのに対し、同時期のリンナイ製品は、本体上方にシルクハット形の排気扇を別に取り付けていた。発売当時、外観の不恰好さや取り付けスペースの制約から、リンナイ製はパロマ製に比べて不評であった。しかし、その後事故の一因に内蔵した排気扇の過熱トラブルが挙げられたことを考えると、リンナイは技術的な裏打ちからあえてこの形態を取っていたことがわかる。

リンナイとパロマは同じ愛知の企業、パロマの創業の方が先ということもあり、長くリンナイにとってパロマはライバルというより追いつくべき目標であった。1980年代中頃まで、リンナイは積極的な営業にはそれほど注力しておらず、販売店任せの傾向があった。しかしながら、その技術志向は同じく技術屋志向が高いLPガス供給事業者の従業員によって評価され、徐々にパロマとの差を縮めて行った。

1990年代のエコロジーブーム、さらにバブル崩壊が影響し、ガス器具にも高度な省エネルギー技術が求められ始めると、リンナイは俄然、市場で有利になった。この頃からCMにも著名人を積極的に使うなど、営業にも力を入れるようになって来た。家庭用ガステーブルではほぼ独走の状態となり、業務用機器でもパロマが遠赤外線バーナーを早期に開発できなかったこともありリンナイ優位に傾き始めた。そして先述のパロマ製給湯器による死亡事故に絡む不祥事から、長年パロマの牙城であった給湯器部門でも完全に逆転し、日本におけるガス機器総合メーカーではトップとなっている（因みにパロマは海外での売り上げに注力している故、国内への対応に消極的であった）。

[編集] リンナイ湯沸器死亡事故

2007年2月7日リンナイ製の湯沸かし器を使用していた神奈川県の男性が死亡する一酸化炭素中毒事故が発生した。それがきっかけとなり、2003年と2004年にも1件ずつ同じリンナイ製の湯沸かし器が原因と思われる、死亡事故が起きていた事も発覚。2月9日、経済産業省が注意を喚起した。

開放燃焼型の小型湯沸器の不完全燃焼防止装置は、フレームロッドで炎の整流作用を利用して正常な燃焼を確認する安全装置。今回疑われている不完全燃焼防止装置機能の不作動とは、同機能作動の後も原因を取り除かないまま再使用を繰り返す（再点火の回数は後述参照）と、すすが内部にたまり、同機能が作動しなくなる場合があるというもの。不完全燃焼などの場合に抑止側（燃焼させない方向）に働く熱電対の感知が阻害されるためとみられている。熱電対は二つあり、抑止側の熱電対は、不完全燃焼で火足が長くなるなどの場合に加熱してフレームロッドに流れる電流の起電力を抑止する。

「数百回の再点火を半年から1年間にしなければ不完全燃焼防止装置の機能は失われないはず」という同社幹部の見解が報道されている。

誤使用が危惧される該当機種は、「RUS-5RX」「RUS-51BT」「RN-405SD（東京ガス型式）」「RI-5SH（東邦ガス型式）」「KRN-685C（北海道ガス型式）」「KRN-0111（京葉ガス型式）」「KRN-395A（北陸ガス型式）」。以後の機種は、乾電池の取り外しなどのリセットを行わなければ再使用が抑止される仕様となっている。なお、不完全燃焼防止装置作動の際に原因除去を怠り、安易にリセットを行えば同様の不作動は起こり得る。

なお、不完全燃焼装置の有無に関わらず、この形態（開放式小型瞬間湯沸器）の使用の際は常に換気を怠らないことや、及び浴槽への湯張り等の能力を超えた連続・大量の給湯の禁止は、メーカーからのみならず、ガス事業法によってガスの提供事業者より年一回以上喚起される事になっている。

[編集] 工場

[編集] 技術センター

[編集] 製造・販売器具

[編集] 日本国内の関連会社・子会社

  • 柳澤製作所株式会社

[編集] 日本国外のリンナイ（50音順）

  • 広州名海燃具電器有限公司
  • 上海林内有限公司
  • 台湾林内工業股份有限公司
  • 伯陶リンナイ機器有限会社
  • リンナイアメリカ株式会社
  • リンナイインドネシア株式会社
  • リンナイオーストラリア株式会社
  • リンナイコリア株式会社
  • リンナイサービス株式会社 (MS)
  • リンナイタイ株式会社
  • リンナイニュージーランド株式会社
  • リンナイベトナム株式会社
  • リンナイホールディングス（パシフィック）株式会社
  • 林内香港有限公司
  • リンナイマレーシア株式会社
  • リンナイUK株式会社

[編集] 提供番組

現在 2007年2月23日から、対象製品無償点検や使用時の換気についての注意を喚起するCMを開始している。 ※同社は当初、テレビCMを自粛するとしていたが180度転換、「（対象製品無償点検や使用時の換気について）消費者への周知を優先する」として、新たなCMを制作。2月23日より放映が開始された。CMの内容については、パロマや松下電器産業（現・パナソニック）のお詫びCMに類似している。それ以来、サウンドロゴを廃止することになった。

なお、2007年10月からガラストップビルトインコンロのCMを開始している。

過去

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク


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