リチウムイオンキャパシタ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索

リチウムイオンキャパシタ(Liイオン・キャパシタ)とは、一般的な電気二重層キャパシタの原理を使いながら負極材料として リチウムイオン吸蔵可能な炭素系材料を使い、そこにリチウムイオンを添加することでエネルギー密度を向上させたキャパシタ。 正極と負極とで充放電の原理が異なり、リチウムイオン二次電池の負極と電気二重層の正極を組み合わせた構造を持っている。 性能面では既存の電気二重層キャパシタの市場を代替する可能性があり、期待が寄せられている。

特徴[編集]

リチウムイオンキャパシタはセルの電圧と負極の静電容量が増加するため、従来の電気二重層キャパシタと比較してエネルギー密度に関して優れている。 従来のキャパシタの電圧は2.5Vから3V程だが、リチウムイオンをあらかじめ負極にドープすること(リチウムプレドープ)によって4V程度まで上昇させることができる。 セル内のエネルギーは電圧の2乗に比例するため、この電圧上昇分により、エネルギー向上に大きく寄与できる。

また、リチウムをプレドープされた負極は、従来の電気二重層キャパシタで主に使用されている活性炭と比べて数十倍程度の静電容量を保有している。

その結果、セル内の全体の静電容量は理論上最大約4倍にまで増加し、その分セルのエネルギーは高まることとなる。 これらの要因により、リチウムイオンキャパシタは通常のキャパシタと比較してセルのエネルギーを飛躍的に高めることが可能となる。

その他にも

  • 電流の出力密度、寿命、メンテナンスも電気二重層と同等
  • 自己放電が小さい
  • リチウムイオン二次電池と比べ、熱暴走を起こしにくく安全性が高い
  • 価格が高い
  • 下限電圧に制限がある
  • 過放電が進むとセルが劣化するため、電圧監視のための制御回路が必要となる
  • 電気二重層と比べ、高温特性に優れる

などがリチウムイオンキャパシタの主な特徴となっている。

歴史[編集]

電解液リチウム塩を使用しているキャパシタは既に昭栄エレクトロニクス(2007年3月より太陽誘電の子会社化)がコイン型タイプのキャパシタに適用、実用しているが、積層型、捲回型等、大型タイプのキャパシタに対しては、リチウムプレドープの困難さからこれまで実用に至っていなかった。

2005年11月に富士重工業が負極材料にポリアセン系材料を用いて負極へリチウムイオンを大量にプレドーピングするキャパシタの技術を公表したことによってリチウムイオンキャパシタの開発が加速した。

富士重工業が公表したリチウムイオンキャパシタの技術はカネボウが開発したもの。 カネボウは、古くからポリアセンなどを材料に用いた蓄電池の研究開発に熱心で、大手電機メーカーと肩を並べるほどの技術力を備えていたが電池事業が売却対象となり、ポリアセン・キャパシタなどの技術は2004年12月に携帯機器用の蓄電池などの開発を手がける昭栄エレクトロニクスへ譲渡された。

その後、富士重工業は2006年2月に日本ミクロコーティング(現・Mipox)に、2006年6月に昭栄エレクトロニクスにそれぞれリチウムイオンキャパシタに関する技術を供与。

2008年11月時点で旭化成エレクトロニクス太陽誘電(昭栄エレクトロニクス)、アドバンスト・キャパシタ・テクノロジーズNECトーキンFDKJMエナジー日立エーアイシーなどがリチウムイオンキャパシタを開発中で、既に製品出荷を始めている企業もある。
2012年12月現在、アドバンスト・キャパシタ・テクノロジーズを保有していた日本電子は全株譲渡と債権放棄を行い同事業から撤退した[1]

原理[編集]

リチウムイオンキャパシタは正極と負極の原理が異なる非対称キャパシタの一種で、リチウムイオン二次電池の負極と電気二重層の正極を組み合わせた構造になっており、正極が電気二重層を形成し物理的な作用で充放電するのに対し、負極はリチウムの化学反応によって充放電する。 従来のキャパシタに比べてエネルギー密度が高いのは、この負極のプレドーピングによって負極の静電容量が増大されていることが大きく起因している。

実用例[編集]

など。

参考文献[編集]

  1. http://www.fhi.co.jp/news/06_01_03/06_02_06.html
  2. http://www.fhi.co.jp/news/06_04_06/06_06_28.html
  3. http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20071001/139951/
  4. http://www.nikkeibp.co.jp/archives/382/382323.html
  5. 日経エレクトロニクス 2008年11月3日号 45頁
  6. 日経エレクトロニクス 2008年11月17日号 78-83頁

出典[編集]

  1. ^ 「連結子会社の異動(株式譲渡)、連結子会社への債権放棄および特別損失の計上に関するお知らせ」日本電子、2012年12月10日