マイケル・グリーン (政治学者)

マイケル・グリーン（Michael Jonathan Green, 1961年-）はアメリカの政治学者、専門は日本政治、特に日本の安全保障政策。現在はジョージタウン大学外交政策学部准教授、戦略国際問題研究所（CSIS）上級顧問・日本部長。

知日派のアメリカ人学者として、日本のメディアへの露出も多い。

略歴

• 1983年　ケンヨン・カレッジ史学専攻卒業
• 1987年　ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）修士課程修了
• 1994年　同博士課程修了、Ph.D。
• 1994年　ジョンズ・ホプキンス大学助教授（-1995年）
• 1995年　防衛分析研究所（IDA）研究員（-1997年）、ジョンズ・ホプキンス大学客員講師（-2001年）
• 1997年　アメリカ国防総省アジア・太平洋部局特別補佐官（-2000年）、外交問題評議会（CFR）上席研究員（-2000年、アジア安全保障担当）
• 2001年　アメリカ国家安全保障会議（NSC）日本・朝鮮担当部長（-2004年）
• 2004年　NSC上級アジア部長兼東アジア担当大統領特別補佐官（-2005年）
• 2005年　ジョージタウン大学外交政策学部准教授、戦略国際問題研究所（CSIS）上級顧問・日本部長。

人物

日本でも知名度の高い若手アメリカ人日本研究者。1980年代、日本経済の研究を行なうアメリカ人研究者が多い中で、当初から日本の安全保障政策を研究テーマとする。

実際に日本で過ごした経験も少なくなく、1983年に文部省の「語学指導等を行う外国青年招致事業（JETプログラム）」により、英語教員として訪日する。さらに大学院在学時にも何度か訪日し、フルブライト奨学金給付留学生として東京大学に留学。岩手日報の記者や、外交通の国会議員として知られた椎名素夫の秘書なども務めた。

冷戦終結後から一貫して日米の安全保障関係強化を提唱しており、ビル・クリントン政権では日本の安全保障政策を知る貴重な若手研究者としてエズラ・ヴォーゲル国家情報会議東アジア担当分析官やジョセフ・ナイ国際安全保障担当国防次官補などのブレーントラストとして働き、「日米安全保障再定義」「日米新ガイドライン策定」などの日米同盟強化の動きを支えた。知日派のアメリカ要人として知られるリチャード・アーミテージらがまとめた日米同盟強化を提唱する超党派の政策提言「アーミテージ・レポート（2000年）」、「第二次アーミテージレポート（2007年）」にも執筆者として加わっている。

ジョージ・W・ブッシュ政権ではアメリカ国家安全保障会議(NSC）のスタッフとして日本・朝鮮担当部長（2001年4月-2004年1月）、アジア上級部長（2004年1月-2005年12月）を歴任し、アーミテージ国務副長官、ジェイムズ・ケリー東アジア・太平洋担当国務次官補とならぶ「知日派（ジャパン・ハンズ）」と称された。

実務家と研究者の双方のキャリアを行き来する日本研究者であり、安倍晋三とも懇意とされたが、歴史認識問題をめぐっては日本の穏健な対応を望む立場であり、米議会での慰安婦決議をめぐる日本の保守派政治家の反応には批判的な態度を見せた。

著作

単著

• Arming Japan: Defense Production, Alliance Politics, and the Postwar Search for Autonomy, (Columbia University Press, 1995).
• Japan's Reluctant Realism: Foreign Policy Challenges in an Era of Uncertain Power, (Palgrave, 2001).

共編著

• The U.S.-Japan Alliance: Past, Present, and Future, co-edited with Patrick M. Cronin , (Council on Foreign Relations Press, 1999).

川上高司監訳『日米同盟――米国の戦略』（勁草書房, 1999年）

日本語で読むことが可能な文献（抜粋）

• 「転換期の日米同盟関係」『外交時報』1994年11・12月合併号
• 「日本はどう進むべきか（共著）」『諸君!』1995年7月号
• 「米、日、韓三か国の安全保障協力――その取り組みと重要課題ならびに展望」『Humnan Security』2号（1997年）[1] (PDF)
• 「日米同盟とこれから東アジアの安全保障」細谷千博・信田智人編『新時代の日米関係――パートナーシップを再定義する』（有斐閣, 1998年）
• 「日米同盟の再確認および再定義」宮里政玄編『アジア・太平洋における国際協力――日本の役割』（三嶺書房, 1998年）
• 「新ガイドライン法整備――やっと一歩を踏み出した（共著）」『This is 読売』1998年3月号
• 「日本がとるべき現実的安全保障政策とは」『論争東洋経済』2000年3月号
• 「能動的な協力関係の構築に向けて――冷戦後の同盟漂流に対する80年代の教訓」入江昭、ロバート・A・ワンプラー編『日米戦後関係史(パートナーシップ)1951‐2001』（講談社インターナショナル, 2001年）
• 「冷戦後の日米同盟――不確実な世界の現状維持国家関係（共著）」船橋洋一編『同盟の比較研究――冷戦後秩序を求めて』（日本評論社, 2001年）
• 「力のバランス――安全保障」スティーヴン・K・ヴォーゲル編（読売新聞社調査研究本部訳）『対立か協調か――新しい日米パートナーシップを求めて』（中央公論新社, 2002年）
• 「生物・化学・大量破壊兵器テロにどう対処するか――アメリカが同盟国日本に望むこと」『中央公論』2001年11月号
• 「国連安保理の議席は日本の国益にとって如何に重要か？」『国際安全保障』34巻2号（2006年）
• 「復活した日本と現実主義外交の伝統」『論座』2007年4月号

参考文献

• 船橋洋一『同盟漂流』（岩波書店, 1997年）
• 古森義久『透視される日本――アメリカ新世代の日本研究』（文藝春秋, 1999年）

外部リンク

• ホワイトハウスによる紹介
• 戦略国際問題研究所（CSIS）による紹介
• "Redefining the U.S.-Japan Alliance: Tokyo's National Defense Program(1994・PDFファイル)" (PDF)
  • 国防大学国家戦略研究所（NDU-INSS）から1994年にパトリック・クローニンと共著で発表された論文。現状分析を通じて日米安全保障関係が危機的な状況にあるとのグリーンの問題意識を示している。