プラス (企業)
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 | 〒105-0001 東京都港区虎ノ門四丁目1番28号 |
| 設立 | 2001年（平成13年）4月19日 （ジョインテックス株式会社） |
| 業種 | その他製品 |
| 事業内容 | オフィス家具、文具・事務用品、電子光学機器、教育機器等の製造販売 |
| 代表者 | 今泉 公二（代表取締役社長） |
| 資本金 | 1億円 （2012年5月20日現在） |
| 売上高 | 連結：1,097億27百万円 単独：822億14百万円 （2012年5月期） |
| 営業利益 | 連結：23億39百万円 単独：16億41百万円 （2012年5月期） |
| 純利益 | 連結：82億87百万円 単独：38億57百万円 （2012年5月期） |
| 純資産 | 連結：189億97百万円 単独：137億21百万円 （2012年5月20日現在） |
| 総資産 | 連結：712億67百万円 単独：594億40百万円 （2012年5月20日現在） |
| 従業員数 | 連結：4,301名 単独：1,120名 （2012年5月20日現在） |
| 決算期 | 5月20日 |
| 主要株主 | （株）アイアンドアイ 46.6% 今泉 嘉久 17.9% プラス技研（株） 15.8% （2008年5月20日現在） |
| 主要子会社 | ビズネット（株） 100% |
| 外部リンク | http://www.plus.co.jp/ |
プラス株式会社（PLUS Corporation）は、東京都港区虎ノ門に本社を置く総合事務用品メーカーである。オフィス用品分野では大手である[1][2]。
目次 |
概要 [編集]
大がかりな事務家具から筆記用の小物文具、更に子会社によって電子機器などの幅広いジャンルを取り扱う。
なお、文具や事務機器をはじめとするオフィス用品の販売や、その調達および流通の効率化にも熱心であり、アスクルやジョインテックスなど関連会社や社内カンパニーを設立して取り組んでいる。
沿革 [編集]
現在のプラスは、2001年（平成13年）4月19日に当時のプラス株式会社（旧プラス）が設立した子会社であるジョインテックス株式会社が、親会社である旧プラスを吸収合併し、商号を変更したものである。尚、旧プラスは2000年（平成12年）4月21日に当時のプラス株式会社（プラスプロパティ株式会社を経て2002年4月21日に旧プラスに合併）から営業を譲り受けたものである。
現在のプラス株式会社の沿革 [編集]
- 2001年（平成13年） - ジョインテックス株式会社設立。
- 2002年（平成14年） - 北海道ジョインテックス株式会社、東北ジョインテックス株式会社、関東ジョインテックス株式会社、東京ジョインテックス株式会社、中部ジョインテックス株式会社、関西ジョインテックス株式会社及び中四国ジョインテックス株式会社を吸収合併。
- 2003年（平成15年） - 九州ジョインテックス株式会社から営業を譲り受ける。
- 2005年（平成17年） - プラス株式会社を吸収合併し、商号をプラス株式会社に変更。
- 2009年（平成21年） - プラスビジョン株式会社より営業全部を譲受。
- 2010年（平成22年） - プラスステーショナリー株式会社・プラススペースデザイン株式会社を合併。
- 2011年（平成23年） - 日本ディー・エル・エム株式会社を合併。
- 2012年（平成24年） - ビズネット株式会社を完全子会社化。
旧プラス株式会社の沿革 [編集]
- 1997年（平成9年） - 有限会社ジェイピーエムエムアール設立。
- 2000年（平成12年） - 組織変更し、株式会社となる。商号をプラス株式会社に変更。プラス株式会社（商号をプラスプロパティ株式会社に変更）から営業を譲り受ける。
- 2002年（平成14年） - プラスプロパティ株式会社を吸収合併。
- 2003年（平成15年） - 株式会社音羽興産を吸収合併。
- 2005年（平成17年） - ジョインテックス株式会社（現・プラス株式会社）に吸収合併し解散。
プラスプロパティ株式会社の沿革 [編集]
- 1948年（昭和23年） - 今泉商店と鈴木商店が合併し千代田文具株式会社設立。
- 1959年（昭和34年） - 商号をプラス株式会社に変更、由来はプラスアルファから。
- 2000年（平成12年） - プラス株式会社に営業を譲り渡し、商号をプラスプロパティ株式会社に変更。
- 2002年（平成14年） - プラス株式会社に吸収合併し解散。
関係会社に関する沿革 [編集]
- 1963年（昭和38年）10月 子会社・プラス工業を設立。
- 1997年（平成9年）5月 「アスクル」がアスクル株式会社として独立。
- 2000年（平成12年）5月 「Biznet事業」がビズネット株式会社として独立。
- 2001年（平成13年）5月21日 グループの事業再編（持株会社化）。会社分割により、プラス工業がプラスビジョン（P&C事業）に商号変更し、プラスステーショナリー（文具事務用品）、プラススペースデザイン（コントラクト事業）、（新）プラス工業（電子光学機器）の3社を設立。
- 2002年（平成14年）10月1日 プラスビジョンがプラス工業を吸収合併。
主な事業内容 [編集]
- オフィス家具、オフィスインテリア用品の製造・販売
- 文具、事務用品、OA関連商品、事務機器の製造販売 かつて販売した、チームデミはユニークな商品であり、人気を集めた。
- オフィス環境のデザイン・施工・内装工事
- 電子光学機器の販売
- 情報機器、教育機器の製造・販売
- コンピュータプログラムのソフトウェア、書籍の販売
- 損害保険の代理業
- 宿泊施設、業務研修用施設、貸会議場、社員食堂の経営・管理及び飲食店業
社内カンパニー [編集]
- ジョインテックスカンパニー
- ファニチャーカンパニー
- ステーショナリーカンパニー
- ビジョン事業
主なグループ会社 [編集]
- ビズネット株式会社
- プラスロジスティクス株式会社
- プラスカーゴサービス株式会社
- NSK株式会社
- PLUS VIETNAM INDUSTRIAL Co.,Ltd
- 普楽士文具（上海）有限公司
- TAIWAN PLUS Corporation
- 汕頭普楽士儀器有限公司
- PLUS Corporation of America
- PLUS Europe GmbH
- アスクル株式会社 （東京証券取引所市場第一部上場,関連会社）
出典 [編集]
関連項目 [編集]
外部リンク [編集]
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