フライデー

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フライデー
FRIDAY
ジャンル 写真週刊誌
刊行頻度 週刊
発売国 日本の旗 日本
言語 日本語
出版社 講談社
刊行期間 1984年11月9日 - 現在
ウェブサイト friday.kodansha.ne.jp

フライデー』(FRIDAY)は、講談社が発行している、1984年昭和59年)11月9日創刊の毎週金曜日発売(原則)の写真週刊誌である。

誌名は、原則毎週金曜日に発行することを由来にしている。週刊金曜日とは全く関係がない。

概要[編集]

写真週刊誌として知名度が高く、有名人が私生活を盗撮されて週刊誌に載せられてしまうことが「フライデーされる」と呼称されることもある。かなりの頻度でスクープを連発して他のメディアの追従取材を引き起こすなど、芸能ニュースの発信源としての座を確保している。その一方で、プライバシー人権法律を軽視した過激取材や記事内容による問題も多く、過去にはフライデー襲撃事件などが発生している。

2003年平成15年)には創刊1000号を突破した。ゴールデンウィークお盆年末年始に合併号を発行する。また、年に数回、増刊号として「フライデーダイナマイト」を発行している。主な違いとしてグラビアの量や過去に掲載した記事の総集編、様々なジャンルの特集記事を行うことが多い。販売店の自主規制によって「ダイナマイト」は成年向け雑誌として扱われる場合もある。

有名人の私生活行動をスクープされるケースとしては、女子アナウンサーの私生活行動を隠し撮り(盗撮)するケースが目立つ(とりわけ、フジテレビの女子アナウンサーに対するスクープネタが多い)。

スキャンダラスな報道を行う陰で社会派的な記事を掲載することもある。ハンセン病人権問題に関わってきた人や朝鮮人学校に対する取材記事、警察の体質批判、医療問題、創価学会などの新興宗教に対する問題などを掲載するなど、タブーを恐れない姿勢や人権問題に関する企画を掲載することについて評価する声もある。しかし近年では創価学会批判はトーンダウンしたと囁かれる。

ただし大地震の特集となるといわゆる疑似科学トンデモ説に分類されるものも根拠として「今年こそは首都圏で起きる可能性が」と煽る傾向がある。また実際には小中規模の地震は毎年国内各地で起きているわけであるが、そのうち記事で「危険である」と取り扱った地方(毎回かなりの広範囲である上、根拠とする説によって毎回変わる)で実際に被害が発生した地震についてのみ次回で触れ、「本誌の危惧が的中した」とかなり理不尽な展開を見せる。

ライバル誌[編集]

同じジャンルの写真週刊誌『FOCUS』(新潮社)、『FLASH』(発行元のグループ企業の光文社が発行)と共に「3Fスリーエフ)」と呼ばれていたが、『FOCUS』が2001年に休刊して以降は、写真週刊誌では発行部数(40万9,082部 日本雑誌協会)で一位である。

FRIDAY創刊以降の1980年代半ばは写真週刊誌ブームで、『Emma』(文藝春秋)『TOUCH』(小学館)など大手出版社がこぞって写真週刊誌を発行することとなったが、『Emma』『TOUCH』の2誌は競争に勝てず、いずれも1990年代を迎えることなく短期間で休刊した。

歴代編集長[編集]

※出典:『講談社の100年』(同社社史)

氏名 在任期間 備考
伊藤寿男 1984年7月 - 1985年6月 元「週刊現代」編集長。後にテーミス社を設立して学習研究社週刊テーミスを発行。
寺島昭彦 1985年6月 - 1987年4月 編集長退任後は「週刊現代」編集長に着任。
須川真 1987年4月 - 1988年4月
森岩弘 1988年4月 - 1991年3月 編集長退任後は「週刊現代」編集長に着任。
元木昌彦 1991年3月 - 1993年3月 編集長退任後は「週刊現代」編集長に着任。
鈴木哲 1993年3月 - 1996年7月 編集長退任後は他部署へ異動後、「週刊現代」編集長に着任。
谷雅志 1996年7月 - 1998年3月
加藤晴之 1998年3月 - 2000年7月 編集長退任後は学芸図書出版部担当部長、「週刊現代」編集長を歴任。
鈴木智之 2000年7月 - 2002年6月
出樋一親 2002年6月 - 2004年7月
中本顕二 2004年7月 - 2006年3月
出樋一親 2006年3月 - 2008年4月 2度目の編集長就任。「週刊現代」編集部(編集長)から異動。
仙波久幸 2008年4月 - 2009年6月
秋吉敦司 2009年6月 - 2012年6月
鈴木章一 2012年6月 - 「週刊現代」編集部(編集長)から異動。

エピソード[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 「蔵出し特集 嘘みたいな本当の話 サミットで首脳夫人にも嫌われた森喜朗首相の英会話」『週刊文春』2000年8月5日
  2. ^ 中村真理子「森首相、クリントン大統領に「フー・アー・ユー」失言の真偽」『週刊朝日』2000年8月11日
  3. ^ “ブッシュ再選と今後の日米関係”. 琉球新報. (2004年12月8日). http://ryukyushimpo.jp/modules/icontent/inPages/imagesLibrary/forum/pdf/200501ryukyu_forum.pdf 2013年10月18日閲覧。  この第141回琉球フォーラム講演会にて高畑は創作である旨を認めた。
  4. ^ 「マスコミとの387日戦争」『新潮45』2001年6月
  5. ^ “島田紳助さんが勝訴 フライデー記事で賠償命令”. 共同通信社. 47NEWS. (2012年9月26日). http://www.47news.jp/CN/201209/CN2012092601002642.html 2013年10月18日閲覧。 

外部リンク[編集]