フィックの法則
フィックの法則(フィックのほうそく、英: Fick's laws of diffusion)とは、物質の拡散に関する基本法則である。気体、液体、固体(金属)どの拡散にも適用できる。フィックの法則には、第1法則と第2法則がある。
この法則は、1855年にアドルフ・オイゲン・フィックによって発表された。フィックは拡散現象を、熱伝導に関するフーリエ (1822) の理論と同じように考えることができるとしてこの法則を与えた[1]。
目次 |
フィックの第1法則 [編集]
第1法則は、定常状態拡散、すなわち、拡散による濃度が時間に関して変わらない時に使われる、「拡散流束は濃度勾配に比例する」という法則である。工業的に定常状態拡散は水素ガスの純化に見られる。数式で表すと、
あるいは1次元なら、
となる。ここで、記号の意味は以下である:
- J は拡散束または流束 (flux)といい、単位時間当たりに単位面積を通過する、ある性質の量と定義される。質量が通過する場合には次元は[ML-2T-1]で与えられる。
- D は拡散係数 (diffusion coefficient)といい、次元は[L2T-1]
- c は濃度で、次元は[ML-3]
- x は位置で、次元は[L]
導出 [編集]
1次元で説明する。単位面積の断面を持つ、パイプ状の物体を想定する。そして、パイプ中の溶質には、長さ方向に濃度の差(濃度勾配)があるとする。つまり、濃い部分から薄い部分へと溶質が流れる。この時、単位時間当たりに拡散する溶質、つまり拡散流束をJ とし、パイプ中の任意の位置x での濃度をc とする。このとき、フィックの法則より流束J が濃度勾配に比例するから、次のようになる。
ここで、
ならば溶質はx の負の方向に拡散する。これを考慮してマイナスの符号を入れて、さらに比例定数D を入れると、フィックの第1法則が導き出される。
フィックの第2法則 [編集]
第2法則は、非定常状態拡散、すなわち、拡散における濃度が時間に関して変わる時に使われる。実際の拡散の状態は、非定常状態がほとんどである。拡散係数D が定数のとき、濃度c の時間変化は次の拡散方程式で表される:
これは広義の連続の式と等価である。あるいは1次元なら、
記号は第1法則と同様である。
導出 [編集]
第2法則は、第1法則から導く。第1法則で導いたのと同じように、単位面積の断面を持つパイプ状の物体を想定する。x とx + dx にはさまれたdx の部分の濃度の時間的変化 ∂c/∂t を考え、任意の位置x での濃度をc 、x + dx での濃度をc + dc とする。 この時、x + dx の境界を通して注目している領域に流れ込む溶質の量はJ(x + dx)、この領域からx の境界を通して流れ出る溶質の量はJ(x) である。これより、
・・・(1)
ここで第1法則より
であるから、これらを式(1)に代入してフィックの第2法則が導き出される。
- D が定数の場合は、
-
- となり、比較的容易に解くことができる。初期条件および境界条件によって、いくつかの解がある。
- D が定数でない場合は、
-
- となる。D の関数形にもよるが、解くのは困難になる。
一般の場合 [編集]
上記では拡散係数D は等方的な定数であるとしたが、より一般には、方向に依存し、濃度勾配と流束が平行であるとは限らない。この場合、D は2階のテンソル量となる[1]。
拡散係数 [編集]
例 [編集]
具体的な物質における拡散係数の例を挙げる[2][3](単位は m2/s)。
- O2 - N2 (0℃):1.74×10−5
- 水 - CO2 (20℃):1.70×10−9
- 水銀 - Cd (20℃):1.53×10−9
- エタノール - 水 (27℃, 1気圧)
- (xC2H6O = 0.05):1.13×10−9
- (xC2H6O = 0.5):0.90×10−9
- (xC2H6O = 0.95):2.20×10−9
- ショ糖 - 水 (27℃, 1気圧):5.22×10−10
アインシュタイン・ストークスの式 [編集]
ガス分子などの分子拡散の場合、拡散現象はブラウン運動による説明ができ、拡散係数D は次式で与えられる[4]。この式をアインシュタイン・ストークスの式(Stokes-Einstein equation)という[3]。
無次元数 [編集]
流体力学でよく用いられる無次元数のなかで、物質の拡散に関係するものには以下がある:
参考文献 [編集]
- ^ a b 小岩昌宏; 中嶋英雄 『材料における拡散』 内田老鶴圃、2009年、1頁。ISBN 978-4-7536-5637。
- ^ 谷口尚司; 八木順一郎 『材料工学のための移動現象論』 東北大学出版会、2001年、9頁。ISBN 4-925085-44-1。
- ^ a b 林茂雄 『移動現象論入門』 東洋書店、2007年、262, 280頁。ISBN 978-4-88595-691-1。
- ^ 高橋幹二、日本エアロゾル学会編、 『エアロゾル学の基礎』 森北出版、2003年、46頁。ISBN 4-627-67251-9。






・・・(1)


