バックラッシュ

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バックラッシュ(Backlash)とは、ある流れにたいする「反動」「揺り戻し」のこと。

概要[編集]

「バックラッシュ」は、フェミニズムへの反動を指す言葉として、スーザン・ファルーディ (Susan_Faludi)の著書『バックラッシュ/逆襲される女たち(原著:"Backlash: The Undeclared War Against American Women")』(1992年)で用いられたことにより一般化した。

1960年代後半にアメリカで始まったウーマンリブ運動は、1970年代には、日本を含む他の先進国にも広まり、それらの国では女性の社会進出が本格化した。

一方で、ファルーディによれば、アメリカでは、1980年代から1990年代にかけて、そうしたフェミニズムへの反動が起こり、「男は仕事、女は家庭」「男は強く、女は慎ましく」などといった社会的な性差を再び強化しようとする動きが登場したという。

また、それと同時期に、「女性は法的な平等を勝ち取ったのでフェミニズム運動はもはや必要ない」とする言説が主にマスメディアで流され、男女同権運動を過去のものにしようとしたとされる。ファルーディはこれを「ポスト・フェミニズム」と呼び、バックラッシュに含めている。

彼女は、バックラッシュについて、「完全なる平等を女性が達成したことによって起こるのではなく、フェミニズムが勝つかもしれないという危惧から発生している」と指摘している。

バックラッシュとしての「ジェンダー研究」[編集]

ジェンダー研究」そのものが「バックラッシュ」だという見解がある。これは「ジェンダー研究」が生得的な「女性」「男性」という性の概念を相対化して個の無限のグラデーションとしてしまい、フェミニズムそのものの存立を危うくする言説だ、との見方によるものである。が社会的かつ後天的に成立するものならば、もはやフェミニズムが地位を向上させるべき「女性」なる主体が存在しない、ということになってしまうからである。したがってフェミニズムには、「ジェンダー研究」のことをバックラッシュだとみなす考えがある[1]

日本における「バックラッシュ」[編集]

日本でも、1990年代頃から、保守メディア保守政党・団体、一部の宗教団体など(宗教右派)に、ジェンダーフリーと「過激な」性教育への批判が広がった。

しかし実際は政治信条の左右を問わず、ジェンダーフリーへの批判者はおり、左派の論客でジャーナリスト大谷昭宏は「女性らしさや男性らしさの否定は行き過ぎていた。男らしさ、女らしさはある程度は必要である」と述べている[2]

保守派の一部は、ジェンダーフリー運動を左翼活動とみなし、「ジェンダーフリーは連合赤軍の思想そのもの」だとしている[3]産経新聞諸君!は、反共、反フェミニズムの流れからジェンダーフリーや過激な性教育を批判した。

一方、推進側は「ジェンダーフリーと共産主義は仮に支持する人が重なっていたとしても偶然であって、基本的には別の思想である」と反論した[4]

このような対立から、日本においても、時差を置いて「バックラッシュ」という概念が注目を集められた。2006年には、ファルーディの著作の邦題とほぼ同名異本の『バックラッシュ! なぜジェンダーフリーは叩かれたのか?』が出版された。

バックラッシュ裁判[編集]

2004年3月、大阪府豊中市が、男女共同参画推進センター『すてっぷ』の非常勤の館長・三井マリ子を雇止めした。2004年12月、三井側はこれを、男女平等に反対する勢力の圧力に屈した不当な雇止めであるとし、同市と施設の管理財団を提訴した。この裁判は、解雇に反対する側では、「バックラッシュ裁判」と呼ばれている[5]

2007年9月、1審の大阪地裁はこの訴えを棄却したため、三井側は大阪高裁に控訴した。三井側は、雇止めが「人格権の侵害」にあたることを新たに主張した。

2010年3月、三井側が逆転勝訴。大阪高裁は1審判決を破棄。「豊中市が三井の行動に反対する勢力の組織的な攻撃に屈した」「説明をせずに常勤化・非常勤雇止めを行ったのは人格権の侵害にあたる」と認定し、市に150万円の賠償を命じた。

脚注[編集]

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  1. ^ 『フェミニズム理論辞典』明石書店
  2. ^ 朝まで生テレビ「激論!日本の不安」(2003/08/01放送)
  3. ^ 『新・国民の油断』PHP研究所
  4. ^ 『Q&A 男女共同参画/ジェンダーフリー・バッシング―バックラッシュへの徹底反論』明石書店
  5. ^ 三井マリ子浅倉むつ子 編『バックラッシュの生贄』、旬報社、2012年

参考文献[編集]

関連項目[編集]