テイラー・ルール

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ジョン・ブライアン・テイラー

テイラー・ルール（英：Taylor rule））とは、テイラーが1993年に提唱した[1]、インフレーションや国内総生産といった経済変数に従って政策金利水準を与える金融政策の一種。また、望ましいとされる金利水準と経済変数の間の関係式。その当否を巡っては論争があるが、中央銀行の政策指針に影響を与えている[2]。

テイラーのオリジナルの論文では、政策金利（無担保コール翌日物レートやフェデラル・ファンド金利などの短期名目金利）i_tは、次式で与えられる：

i_t = \pi_t + r_t^* + a_\pi ( \pi_t - \pi_t^* ) + a_y ( y_t - \bar y_t ).

ここで\,\pi_t\, は インフレ率 (GDPデフレーター), \pi^*_t は望ましいインフレ率, r_t^* は均衡実質金利, \,y_t\, は 実質国内総生産の対数, \bar y_t は潜在GDPである。 定数a_{\pi}, a_y は正の値を取る。

関連項目 [編集]

参考文献 [編集]

  1. ^ Taylor, John B. (1993) "Discretion versus Policy Rules in Practice," Carnegie-Rochester Conference Series on Public Policy, 39, pp.195-214 (press +). (The rule is introduced on page 202.)
  2. ^ Federal Reserve Bank of Kansas City, The Taylor Rule and the Practice of Central Banking, February 2010

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