セーブ・ザ・チルドレン

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セーブ・ザ・チルドレン (Save the Children) は、1919年イギリスで設立された非政府組織 (NGO) である。国連経済社会理事会の総合協議資格 (General Consultative Status) をもつ[1]児童の権利に関する条約 (子どもの権利条約) を理念とし、子どもの権利の保護を目標として活動している。

概要[編集]

セーブ・ザ・チルドレンは子どもの権利保護の最前線にいる組織である。子どもが自分の決定権を持っていることを重要視、子ども目線での情熱的かつ専門的な活動をしている。組織のビジョン (未来への展望) は「子どもを尊重し、大切にする。」「子どもから学ぶ。」「子どもに生きる希望とあらゆる機会を提供する。」の3点である。子どもらしく生きる「子どもの権利」 (生存、成長、保護、参加) の実現に向けて、世界中の子どもたちといっしょに、生活をすぐに良くしてそれがずっと続くようにすることをミッション (役目) としている。

1913年、のちにセーブ・ザ・チルドレンの創始者となるエグランティン・ジェップは、第一次世界大戦バルカン半島にて、多くの子どもたちの戦争被害を目にした。エグランティン・ジェップは、戦争は子どもたちにとっての脅威として反戦を志した。

1919年イギリスで、エグランティン・ジェップは、第一次世界大戦後の飢餓に陥った子どもたちを救うべく、妹のドロシー・バクストン (Dorothy Buxton) と活動を始めた。姉エグランティンと妹ドロシーは、戦争による敵味方を問わず、ヨーロッパの子どもたちに食料と薬を送った。ジェップは「私には11才以下の敵はいない」として、子どもの救済に考えを同じくする人々とともにセーブ・ザ・チルドレンを設立するに至った。

沿革[編集]

セーブ・ザ・チルドレン世界連盟メンバー[編集]

セーブ・ザ・チルドレンは世界最大のネットワークをもち、2009年10月現在、世界で28カ国の団体がセーブ・ザ・チルドレンの名のもと連携し、約120カ国で活動を続けている。

セーブ・ザ・チルドレンのマッチ箱
(スウェーデン語RÄDDA BARNENは、セーブ・ザ・チルドレンのこと)
セーブ・ザ・チルドレンのチャリティーショップ
(コーンウォール州コンスタンティン)
セーブ・ザ・チルドレンのチャリティーショップ
(コーンウォール州ポース・ナヴァス)
車両「We Save the Children Will You?」
(ブリストルブリストル・パークウェイ駅)

セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン[編集]

日本では東京都千代田区に本部事務局を置く社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン (略称: SCJ) として活動している。活動規模 (経常費用) は年間約6億円[5]

沿革[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 総合協議資格 (General Consultative Status) は、NGOのための資格であり、国連経済社会理事会 (ECOSOC) との協議資格 (Consultative Status) のうちの1つ。国連経済社会理事会およびその補助機関のほとんどの活動に関係する資格であり、2000年現在、グッドネーバーズ・ジャパン等の約120のNGOがその資格を有する。協議資格の種類は3つあり、「総合協議資格」の他、補助的な「特殊協議資格」、より補助的な「ロスター」がある。 - 出典: 経済社会理事会とNGO (国連とNGO) - 国連広報センター
  2. ^ 緊急来日! 国際NGOセーブ・ザ・チルドレン世界連盟CEOグナリッグ (社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン) ベンチャープラス 2005年1月21日
  3. ^ 紛争で学校に通えない子どもに教育機会をつくるキャンペーン。2010年までに800万人の子どもへの教育機会の提供を目標にして協力を呼びかけている。 - 参考: Rewrite the Futureとは (セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン公式サイト)
  4. ^ Charlotte Petri Gornitzka appointed Secretary General of the International Save the Children Alliance 23 January 2008 ニュージーランドのセーブ・ザ・チルドレン公式サイト (英語)
  5. ^ 2007 年度事業報告

外部リンク[編集]