ジョセフ・E・スティグリッツ

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Joseph E. Stiglitz
ノーベル賞受賞者 ノーベル賞
受賞年:2001年
受賞部門:ノーベル経済学賞
受賞理由:情報の非対称性を伴った市場の分析
ジョセフ・E・スティグリッツ
New Keynesian economics
研究分野 マクロ経済学
公共経済学
情報経済学
影響を
受けた人物
ジョン・メイナード・ケインズ
ロバート・ソロー
影響を
与えた人物
ポール・クルーグマン
ゼイソン・ファーマン
実績 スクリーニング
課税, 失業
情報 - IDEAS/RePEc
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ジョセフ・ユ-ジン・スティグリッツJoseph Eugene Stiglitz, 1943年2月9日 - )は、アメリカ人の経済学者で、1979年にジョン・ベーツ・クラーク賞2001年ノーベル経済学賞を受賞した。現在における最も活動的且つ影響力のある経済学者の一人である。

目次

[編集] 人物

スティグリッツはインディアナ州のガリーにユダヤ人[1]の両親の子として生まれ、1960年〜63年までアマースト大学で学び、その後は大学院生としてマサチューセッツ工科大学で学んだ。1969年〜70年まで、ケンブリッジ大学でフルブライト奨学生として過ごした。その後は教授として、マサチューセッツ工科大学、イェール大学オックスフォード大学プリンストン大学スタンフォード大学で教え、現在はコロンビア大学(2001年~)で教鞭を執っている。日本では一時期慶應義塾大学で客員教授を務めていた。

ミクロ経済学などの分野において影響力のある論文を発表し、実際の政策にも多大に貢献している。 クリントン政権では、米国大統領経済諮問委員会委員長(1995年〜97年)を務め、その後は世界銀行で上級副総裁、主席経済学者(1997年〜00年)を務めた。その後、米財務省やIMFと対立したため、2000年1月に世界銀行の上級副総裁を辞任した[2]

[編集] 経済学への貢献

スティグリッツの著名な業績は、ある経済主体が他方の私的情報を得るために使用される技術であるスクリーニングに関する業績である。情報の非対称性の理論に対する貢献により2001年、ジョージ・アカロフマイケル・スペンスと共にノーベル経済学賞を受賞した。

さらに、研究面で数多くの優れた論文を書くだけにとどまらず、自ら経済政策を遂行する立場にもなった。2000年7月、スティグリッツは発展途上国が政策を模索することを助け、より多くの市民が経済政策に参加できるようにすることを目的として、コロンビア大学にInitiative for Policy Dialogueを共同設立した。

また、スティグリッツは、数学的手法を使わずに東欧の社会主義体制が失敗した背景や、市場における不完全情報の機能、「自由な市場」が資本家にとって実際はどのようなシステムなのかというテーマに関する見解を記した。2003年には1990年代の好景気とその崩壊を分析した"The Roaring Nineties"(邦題:人間が幸福になる経済とは何か――世界が90年代の失敗から学んだこと)と"New Paradigm for Monetary Economics"(邦題:新しい金融論――信用と情報の経済学)を出版した。2005年には"Fair Trade for All"を出版し、2006年の夏には"Making Globalization Work The Next Steps to Social Justice"(邦題:世界に格差をバラ撒いたグローバリズムを正す)を出版した。

単純な貨幣数量説に従ったマネタリズムには根拠となる理論がなく一部の実証分析があるだけとして批判しており、コストプッシュ・インフレに対して利上げで対応するような機械的に行うインフレターゲティングには批判的な立場をとっている[3][4]

[編集] IMF批判

2002年にはGlobalization and Its Discontents(邦題:世界を不幸にしたグローバリズムの正体)を書き、その中で彼は、グローバリゼーションの必要性は認めた上、反グローバリゼーションはむしろワシントン・コンセンサスへの反対を示すものと見ている。その上、いわゆる東アジアの奇跡は、最小政府を志向するワシントン・コンセンサスに従わなかったからこそ実現したものとしており、ワシントン・コンセンサスに対する疑問を呈している。また同書ではIMF批判が展開されており、IMFの推し進めた資本市場の自由化は、アメリカの金融セクターのために広範な市場を開拓した反面、その本来の使命であるはずのグローバルな経済の安定には寄与しなかったものとしている。またIMFをG7の債権国の代理者と位置づけており、貧しい国々が貧しいままであるような制度設計をしたアメリカ合衆国の金融セクターに対する不満を表した。その一方で、IMFと表だって対立はしないもののIMFの方針に全面的に従うということもせず独自の発展政策を採っているポーランドなどの国々の成功事例を挙げている(のちにIMFにはリーマン・ショック直後の2008年11月からポーランドから元首相のマレク・ベルカが転身し、2010年6月にポーランド国立銀行総裁として本国に戻るまで欧州局長を務めることになるが、この期間ベルカは国際的な資本移動に関してIMFの公式ブログサイト「iMF Direct」上で最近のIMF内部のマネタリズムの風潮とはかなり異なる、ケインズやスティグリッツと同様の見解を精力的に披露している[5])。この本の中で、なぜグローバリゼーションシアトルジェノヴァのようなWTOへの抗議活動を発生させたかに関するいくつかの理由を示した。この本は世界で100万部以上売れ、30ヶ国語以上に翻訳された。

[編集] 邦訳著書

[編集] 単著

  • 『スティグリッツ公共経済学(上)公共部門・公共支出』(マグロウヒル出版, 1989年)
  • 『スティグリッツ公共経済学(下)租税と地方財政・マクロ財政政策』(マグロウヒル出版, 1989年)
  • 『スティグリッツ入門経済学』(東洋経済新報社, 1994年/第3版, 2005年)
  • 『スティグリッツミクロ経済学』(東洋経済新報社, 1995年)
  • 『スティグリッツマクロ経済学』(東洋経済新報社, 1995年)
  • 『世界を不幸にしたグローバリズムの正体』(徳間書店, 2002年)
  • 『人間が幸福になる経済とは何か――世界が90年代の失敗から学んだこと』(徳間書店, 2003年)
  • 『世界に格差をバラ撒いたグローバリズムを正す』(徳間書店, 2006年)
  • 『スティグリッツ教授の経済教室―グローバル経済のトピックスを読み解く 』(ダイヤモンド社, 2007年)

[編集] 共著

[編集] 共編著

[編集] 出典

  1. ^ http://www.jinfo.org/Nobels_Economics.html
  2. ^ 友寄英隆 『「新自由主義」とは何か』 新日本出版社、東京、2006年8月、p.54。ISBN 4-406-03307-6
  3. ^ ジョセフ・E.スティグリッツ 『スティグリッツ教授の経済教室 : グローバル経済のトピックスを読み解く』 藪下史郎,藤井清美訳、ダイヤモンド社、東京、2007年10月、25頁。ISBN 978-4-478-00084-7
  4. ^ The Failure of Inflation Targeting
  5. ^ iMF Direct Marek Belka

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

先代:
ローラ・タイソン
米経済諮問委員会委員長
1995年 - 1997年
次代:
ジャネット・イェレン
先代:
ローレンス・サマーズ
世界銀行チーフエコノミスト
1997年 - 2000年
次代:
ニコラス・スターン
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