ジャパンエナジー

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新日鉱ホールディングス > ジャパンエナジー
株式会社ジャパンエナジー
Japan Energy Corporation
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 JE、JOMO
本社所在地 日本の旗 日本
105-8407
東京都港区虎ノ門2-10-1
設立 2003年4月1日
1905年12月創業)
業種 石油・石炭製品
事業内容 石油類精製・販売など
代表者 代表取締役社長 松下功夫
資本金 480億円
売上高 2兆5,525億8,000万円
(2007年3月期)
総資産 1兆172億6,200万円
(2007年3月期)
従業員数 約2,700人
決算期 3月31日
関係する人物 久原房之助左近友三郎長島一成
外部リンク http://www.j-energy.co.jp/
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JOMO・原町南サービスステーション
JOMO 出汐SS 
(現在はENEOSブランドで営業中)

株式会社ジャパンエナジー英文社名 Japan Energy Corporation)は、かつて存在した石油類精製・販売を行う日本企業

2010年3月31日までは、新日鉱ホールディングスの中核企業であったが、同年4月1日付けで、新日鉱ホールディングスが新日本石油と経営統合したJXホールディングス傘下となった。さらに同年7月1日付けで同社は、JXホールディングス傘下の新日本石油・新日本石油精製の両社と統合し、JX日鉱日石エネルギーとなった。

ガソリンスタンドブランド名として「JOMO」(ジョモ、Joy of Motoringの略)を展開していたがJX日鉱日石エネルギーが発足したことで、旧新日本石油のENEOSブランドへ統合されることになった。

概要[編集]

創業は1905年12月。日鉱金属とともに、日立製作所日産自動車をはじめとする日産コンツェルンの源流となった企業である。ジャパンエナジーという商号での営業は1993年からであり、このときから「JOMO」というブランドを使用している。経営統合前の法人は、持株会社下の子会社間の業務整理に伴って、2003年4月1日に旧ジャパンエナジーを分割する形で新設された会社である。

主な事業は、石油資源開発・石油精製・石油販売・LPガス潤滑油石油化学の6部門。主要製品には、サービスステーションを通じて販売される自動車燃料油ガソリンハイオクガソリン:ブランド名「GP-1プラス」、バイオガソリン軽油)やエンジンオイル灯油などのほか、重油A重油およびC重油)、ナフサジェット燃料アスファルト、工業用潤滑油、グリースなどの石油製品がある。LPガス事業では、輸入あるいは精製過程で発生したLPガスを販売している。石油化学製品は、ベンゼンなどの芳香族化合物パラフィンプロピレン、工業用溶剤などを販売している。なお、石油資源の開発はグループのジャパンエナジー石油開発が行っている。

主要特約店として、ジャパンエナジーの完全子会社のJOMOネット、最大手の伊藤忠エネクス、他に大型サービスステーションを全国展開する宇佐美グループ等が挙げられる。2006年6月20日には新日本石油(ENEOS)と蒸溜・精製・物流・燃料電池・技術開発の5分野における業務提携を結んだ。

事業所[編集]

本社・支店[編集]

製油所[編集]

その他工場[編集]

油槽所[編集]

燃料油用
LPガス用
  • 一次基地
    • 川崎LPガス基地 - 神奈川県川崎市川崎区
    • 鹿島LPガス基地 - 茨城県鹿嶋市(鹿島製油所併設)
    • 水島LPガス基地 - 岡山県倉敷市(水島製油所併設)
  • 二次基地
    • 塩釜LPガス基地 - 宮城県塩竈市
    • 大井川LPガス基地 - 静岡県焼津市
    • 広島LPガス基地 - 広島市南区
    • 鹿児島LPガス基地 - 鹿児島市
潤滑油用
  • 八戸油槽所 - 青森県八戸市(燃料油用と共用)
  • 仙台潤滑油基地 - 仙台市太白区
  • 朝霞油槽所 - 埼玉県朝霞市(燃料油用と共用)
  • 京浜油槽所 - 横浜市鶴見区(燃料油用と共用)
  • 粟津油槽所 - 石川県小松市
  • 尼崎油槽所 - 兵庫県尼崎市(燃料油用と共用)
  • 広島油槽所 - 広島市南区(燃料油用と共用)

歴史[編集]

日本鉱業[編集]

ジャパンエナジーの前身である日本鉱業の歴史は、1905年に久原房之助が日立銅山(買収以前は赤沢銅山)を買収したことに始まる。その後、日立佐賀関に製錬所を設け、金属製錬事業を拡大していった。ところが久原鉱業は第一次世界大戦後の不況で経営危機に陥り、久原自身の健康も害したため、経営再建を鮎川義介に託した。鮎川は久原鉱業の持株会社化を図り1928年に日本産業株式会社に社名を変更、翌年にはその鉱業部門を独立させ日本鉱業株式会社が発足した。

1933年雄物川油田で大噴油が起こり、ジャパンエナジーへと続く石油事業が開始された。この大噴油は、1914年からの石油探鉱が実を結んだ結果であった。1939年には早川石油(後の昭和石油、現在の昭和シェル石油)から船川製油所を買収し、石油精製事業に進出した。

太平洋戦争後も事業を拡大し1950年には金属加工事業を始め、石炭から石油へのエネルギー革命の波に乗り1961年には大規模製油所である水島製油所を建設。1985年にはエレクトロニクス部門にも進出、電子材料事業を本格的に開始した。

なおガソリンのブランド名は「カクタスサボテンの英名)[1]」を使用していた。現在でも関連会社「カクタス航空」などにその面影を残している。東京証券取引所などでは、略称を日本航空のニッコウと区別するためにヤマニッコウと呼んでいた。

共同石油[編集]

1960年代通産省は石油産業において外資系企業に対抗しうる民族系石油企業を育成することを意図した。1965年、国策に沿う形で日本鉱業を筆頭に東亜石油、アジア石油の民族系石油企業3社の販売部門統合のため共同石油株式会社(略称「共石」)が発足、1966年に営業を開始した。同年には富士石油、翌1967年には鹿島石油が参加している。企業スローガンは「心のかようおつきあい」であった。このスローガンは、長きに渡りテレビ・ラジオCMで使われ、「♪心のかようおつきあい 共同石油~」と歌われるオリジナルCMソングも放映されていた(詳細は提供番組の「CMソング」を参照)。

しかし、1970年代オイルショックにより共同石油および共石グループの各社は経営悪化に陥り、1979年に東亜石油、1981年にアジア石油がグループを離脱、共石グループは実質的に解体された。

日鉱・共石合併後[編集]

1992年、金属事業を日鉱金属として分離し、石油精製事業のみとなった日本鉱業と、石油販売事業を行う共同石油が合併し、株式会社日鉱共石が発足。翌1993年には社名を変更し、石油精製・石油販売・電子材料事業を行い日鉱金属を傘下に持つ株式会社ジャパンエナジーが発足した。ブランドネーム「JOMO」の使用もこの時から。

2002年から翌2003年にかけて、グループの事業再編が行われた。初めに共同持株会社として新日鉱ホールディングスが発足、同社の傘下に日鉱金属とジャパンエナジーが置かれ、ジャパンエナジーの傘下に日鉱マテリアルズが置かれた。

次に、初代のジャパンエナジーがジャパンエナジー電子材料に社名を変更、石油事業を2代目の株式会社ジャパンエナジーとして分割した。これにより、新日鉱ホールディングス傘下のジャパンエナジー電子材料の下に、ジャパンエナジーと日鉱マテリアルズが並ぶ形となった。その後、ジャパンエナジー電子材料は新日鉱ホールディングスに合併し、傘下の2社は新日鉱ホールディングスの子会社となった。なお、2006年に日鉱金属単独の事業再編が行われ、新日鉱ホールディングスの下にジャパンエナジーと日鉱金属が並ぶ現在の体制になった。

特徴のあるガソリンスタンド[編集]

  • 宇佐美25号名阪関インターステーション(三重県亀山市) - 西日本宇佐美(宇佐美鉱油の100%子会社)が運営。名阪国道関ICの北(上り線出口側)に隣接。ドライバーのためにシャワー室を完備している。名阪国道にはガソリンスタンドがないため、重宝されている[要出典]
  • 名阪一之宮インターステーション(三重県伊賀市) - エネクスフリートが運営。名阪国道伊賀一之宮ICの北(上り線入口側)に隣接。ドライバーのために浴室(女性専用もあり)を完備している。名阪国道にはガソリンスタンドがないため、重宝されている[要出典]

旧ジャパンエナジーグループ[編集]

石油資源開発・調達・貯蔵
石油精製・石油化学
販売
陸海運・荷役
流通サービス
研究・調査サービス
建設・エンジニアリング
代行サービス等
医療・バイオテクノロジー
過去のグループ企業

提供番組[編集]

CMソング[編集]

一般向けにCD化はされていないが、かつては期間限定で着うたとしてダウンロードできた。

CMキャラクター[編集]

共同石油時代
ジャパンエナジー時代

スポーツ関連事業[編集]

JOMO レースクイーン

注記[編集]

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  1. ^ 1950年代までは日本鉱業の略称から命名された「ニッコー石油」を店舗ブランドとしていた。
  2. ^ CM中のナレーションを担当。

関連項目[編集]

先代:
たらみ
1999年-2001年
Jリーグオールスターサッカー
オフィシャル・スポンサー
2002年-2007年
次代:
廃止