サイレント・マジョリティ

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サイレント・マジョリティ: silent majority)とは、「物言わぬ多数派」、「静かな多数派[1]」という意味。対義語はノイジー・マイノリティ(「声高な少数派」の意味)とされる。

概要[編集]

積極的な発言行為をしないが大多数である勢力のこと。1969年アメリカニクソン大統領が演説に用いてからは「発言はしないが現体制を支持している多数派」というニュアンスで用いられるようになった。

アメリカのニクソン大統領が、1969年11月3日の演説で「グレート・サイレント・マジョリティ[2]」とこの言葉を用いた。当時、ベトナム戦争に反対する学生などにより反戦運動がうねりを見せて高まっていた。しかし、ニクソンは、そういった運動や発言をしない大多数のアメリカ国民はベトナム戦争に決して反対していないという意味でこの言葉を使った。論理的に言って「反戦運動を行わない」ことが即ち「戦争を支持する」ことを意味するわけではない。誤謬を承知の上で、「異議無きは同意とみなす」を詭弁として用いた論理である。

当時、兵役を回避しながら反戦運動をする学生などに対して、アメリカ国内では高学歴の富裕層や穏健的な中流層から、保守的な低所得者層の労働者たちまでの広範囲な層が反感を強めていた。実際に1972年アメリカ合衆国大統領選挙ではニクソンは50州中49州を獲得し、圧勝している。

日本でも、昭和35年(1960年)のいわゆる「安保闘争」の際に、当時の首相岸信介銀座後楽園球場はいつも通りであることなどを挙げ、安保反対運動に参加していない国民を声なき声という言葉で表現し、ニクソン大統領の「サイレント・マジョリティ」とほぼ同じ意味で用いた。これに反論する意味で結成されたのが「誰デモ入れる声なき声の会」(現・「誰デモ入れる市民の列」、労学舎主宰)である。

現代も、民主主義国家の多くには「サイレント・マジョリティ」と呼ばれるべき人々が存在すると見られ、見えない大勢力への配慮が政治上欠かせないものとなっている。

「サイレント・マジョリティ」とされる人々自身が公の場で広く発言することは稀であるため、しばしば、客観的な根拠なしに「サイレント・マジョリティは自分たちを支持している」という主張がなされる事が起きる。時には「しかし、サイレントマジョリティの存在を考えると…」等と、自己の主張が明らかに社会の中で少数派なのにもかかわらず、あえて少数意見を極端に重視する言い訳に利用されることすらある。

脚注[編集]

  1. ^ 浜田奈美「感情模索[3] 共感したくて「キラキラ」――生きづらさの中を生きる」『朝日新聞』2008年1月4日付朝刊、第13版、第18面。
  2. ^ : the great silent majority

関連項目[編集]