コメンテーター

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コメンテーター: commentator)とは、ラジオテレビなどのニュース解説者のこと。注釈者とも言われる。ワイドショーの解説者も含む。転じて、トーク番組のゲストのことも指す。

概要[編集]

テレビや新聞において、元政治家や退役軍人、フリージャーナリストが報道機関と契約を交わして解説・発言を行う。コメンテーターは解説者という意味を持つため、スポーツ中継の解説者という意味に用いる。報道においてはアナリスト・コントリビューターという名称を用いる事が多い。

日本ではワイドショーで発言する人(コントリビューター)を指す。

歴史[編集]

日本の場合、報道番組が「ワイドショー化」する以前は、1つのニュースごとに「○○新聞編集委員」の肩書きを持つ新聞記者、テレビ局の解説委員NHK民放にはニュースを解説する為の部署として解説委員室が存在する)、その分野の専門記者などの報道機関内部の人間及び、外部の専門家や専門性の高い評論家等が入れ替わって、ニュース解説・社説放送を行っていた。

1980年代中盤の報道番組の「ワイドショー化」により、1人のコメンテーターが複数のニュースを解説するようになった。解説の専門性は低下し、意見の比率が高くなった。報道番組とワイドショーのコメンテーターの人選には歴然とした区別があった。報道番組のコメンテーターには編集委員・解説委員などが選ばれた。ワイドショーのコメンテーターは、庶民の声の代弁者であり、専門家としての役割は期待されていなかった。芸能人の不倫などへの無責任なコメントを売り物にしていた。

1990年代中盤のオウム事件以降、ワイドショーも(視聴率が稼げるため)時事問題を積極的に扱うようになった。必然的にワイドショーのコメンテーターもジャーナリストを積極的に起用し、時事問題をコメントするようになった。庶民の声と称して、番組にある種の政治的傾向を帯びさせたり、かなりつっこんだ主張をすることも可能となった。しかし報道する側と報道される側の区別はあった。

2000年代に入ると、ワイドショーで政治家が起用される事が多くなった。特に、2001年(平成13年)に成立した小泉内閣や2002年(平成14年)に行われた日朝首脳会談によって、拉致問題がクローズアップされたことで、政治家の番組へのゲスト出演が大幅に増加した。その後もこの傾向は続き、2007年(平成19年)度の国会議員の所得等報告書によると、テレビ出演した議員数は106人と急増しており、過去10年間で最高だった[1]

問題点[編集]

専門性に乏しい人物を起用することに対して、発言の正確性や信憑性がない場合、不的確な発言が問題に上げられる。

コメンテーターと本職[編集]

脚注[編集]

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関連項目[編集]