オンキヨー

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オンキヨー株式会社
ONKYO CORPORATION
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種類 株式会社
市場情報
JASDAQ 6628
本社所在地 日本の旗 日本
〒572-8540
大阪府寝屋川市日新町2番1号
設立 2010年平成22年)10月1日
(創業:1946年昭和21年)9月17日
業種 電気機器
事業内容 持株会社
代表者 大朏宗徳(代表取締役社長
資本金 18億6653万1千円
2010年10月1日現在)
発行済株式総数 47,829,665株
売上高 連結509億円(2010年3月期)
純資産 連結70億円(2010年3月31日現在)
総資産 連結423億円(2010年3月31日現在)
従業員数 連結2,847人(2010年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 オーエス・ホールディングス 36.08%
大朏宗徳 8.4%
主要子会社 子会社を参照
関係する人物 大朏直人名誉会長
外部リンク http://www.jp.onkyo.com/
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オンキヨー株式会社: Onkyo Corporation)は日本音響機器メーカーである。読み方は「オンキー」であるが、社名表記は「」が大文字である[1]

大阪本社を大阪府寝屋川市日新町2番1号に、東京本社を東京都中央区八重洲二丁目3番12号に置く。なお同社の登記上本社ならびに本店は創業地である大阪本社となっている。

目次

[編集] 沿革

1946年昭和21年)9月17日大阪電気音響社として設立、翌1947年昭和22年)に大阪音響に社名変更。コーン紙まで内作した自社製スピーカーを搭載したラジオを発売。他例は国内では三菱電機ダイヤトーンのみである。このラジオは高価格ながらヒット商品になり、余勢を駆ってオーディオ機器テレビ受像機の製造販売にも進出した。

1957年昭和32年)に、総合電機メーカー化を目指す東京芝浦電気の資本参加を受け入れ、同じくラジオ・テレビメーカーだった山中電機(テレビアン)、七欧電機(ナナオラ)と共に東芝グループ入りした。その後のオーディオブームでも一翼を担い、輸出でも盛業を極めた。

1971年昭和46年)、社名を商標のオンキヨー(ONKYO)と統一。

急速なデジタル化の進展とバブル崩壊で赤字化した1993年平成5年)には、東芝が保有全株式を大朏直人(おおつき なおと、現名誉会長)個人に売却して資本関係を解消した。なお、製品供給関係は継続している。また東芝は1990年代に入って間もなく「Aurex」ブランドの高級オーディオ生産から撤退したため、オンキヨー製品は東芝ストアーにも供給されている。

1980年昭和55年)以降、手掛けてきたコンポーネントの商品名 「RADIAN」「ZACCS」「INTEGRA」「LIVERPOOL」他。

2007年平成19年)、かねてからの友好関係にあり、大朏家の出資していたテクノエイトを株式交換により完全子会社とした[2]が、2009年平成21年)保有全株式をトヨタグループに譲渡した[3]

2008年平成20年)9月1日付けでPCメーカーのソーテックを吸収合併した。それ以前のソーテック製PCとは異なり、日本国内組み立てを売りにし、オンキヨーの強みを活かした品質とオーディオ性能の高いPCを発売している。2009年平成21年)9月にソーテックブランドに加えてオンキヨーブランドのPCを投入すると発表。その時点では、両ブランドの区別は明確に決まっていない[4]が、ソーテック・オンキヨーの両ブランドのPCを当面並行して販売するとしていた[5]。しかし、2010年平成22年)現在、ソーテックブランドは完全に廃止され、オンキヨーブランドのPCのみ販売されている。2009年平成21年)12月には主にノートパソコンを手がける工人舎との協業が発表され、工人舎製のPCを改良したものをオンキョーブランドで発売することとなった[6]

2010年平成22年)1月、大手EMS企業である台湾インベンテック社と資本・業務提携を行う。

2010年平成22年)10月1日に、単独株式移転を行い、同名の持株会社・オンキヨー株式会社を新規上場し、その完全子会社となり、12月1日に傘下企業の商号変更・事業分社化を行った。なお、1946年昭和21年)から存続したオンキヨーは「オンキヨーサウンド&ビジョン株式会社」と商号を変更している。

[編集] 現状

車載用スピーカーではOEMを含めてトップシェアを誇る[要出典]。東芝の薄型テレビREGZA」の一部にオンキヨー製のスピーカーが使われている。

携帯ゲーム向けスピーカーやPCパチンコ台などのサウンドカード[7]も手掛ける。特にPC向けサウンドカードは高級オーディオ並みの音楽再生を目指していることに特徴がある。

近年はアメリカ合衆国モンスターケーブル社の代理店になっている。2005年平成17年)にはWindows WMAフォーマットで、96kHz/24ビットの高音質音楽配信サイト「e-onkyo music store」を開設した。

[編集] 子会社

2010年平成22年)設立のオンキヨーの子会社一覧は以下の通りである。なお、関連企業は国内に10社、海外に11社存在する。

会社名 資本金 議決権比率(%) 主要な事業内容
オンキヨーサウンド&ビジョン株式会社 3億800万円 100 オーディオ・ビジュアル関連機器の製造、販売
オンキヨーデジタルソリューションズ株式会社 3億800万円 100 PC製造および販売
オンキヨーディベロップメント&マニュファクチャリング株式会社 3億800万円 100 OEM事業
オンキヨーマーケティングジャパン株式会社 3億800万円 100 日本国内におけるオーディオ及びPC関連機器の販売
オンキヨートレーディング株式会社 3億円 100 PC製造、販売及び保守修理
オンキヨーエンターテイメントテクノロジー株式会社 3億800万円 100 商品開発、音楽配信
ONKYO ASIA ELECTRONICS SDN. BHD. 100 AVC事業,OEM事業
ONKYO U.S.A. CORPORATION 1,220千米ドル 100 AVC事業,OEM事業
ONKYO EUROPE ELECTRONICS GMBH 429千ユーロ 100 AVC事業


[編集] 宣伝活動

[編集] 脚注

  1. ^ 同社の他に社名表記で拗音を小書きしない例は、キユーピーシヤチハタキヤノンジヤトコ(旧・ジャトコ)、マルキユーなどがある。なお、この表記は「拗音に用いる『や,ゆ,よ』は、なるべく小書きにする」としか定めていない現代仮名遣いには反していない。
  2. ^ 株式交換によるテクノエイト株式会社の完全子会社化に関するお知らせ
  3. ^ 子会社の異動(譲渡)に関するお知らせ
  4. ^ PC Watch (Impress Watch) (2009年9月17日). “オンキヨー、「SOTEC」ブランドを廃止し「ONKYO」に統合”. 2009年9月17日閲覧。
  5. ^ PC Watch (Impress Watch) (2009年9月17日). “■大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」■ ソーテックブランドのPCはこれからも継続的に出荷する 〜オンキヨーブランド展開について、菅正雄常務取締役に聞く”. 2009年9月19日閲覧。
  6. ^ [1]
  7. ^ オンキヨーでは「オーディオボード」と呼称する。

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

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