アメリカ合衆国のニュース・メディア
アメリカ合衆国のニュース・メディア（アメリカがっしゅうこくのニュース・メディア）では、アメリカ合衆国の報道機関について記述する。
大衆に情報を提供するマス・メディアの中で、新聞、テレビ、ラジオ、インターネット等のメディアにおいてニュースを専門的に扱うものはアメリカ合衆国においてニュース・メディア（news media）と呼ばれる。
アメリカ合衆国では高度なニュース・メディアが発達しており、その評価も高い。
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新聞 [編集]
アメリカには数千の新聞社が存在する。国内全域で入手可能な全国紙はニューヨーク・タイムズ、ウォールストリート・ジャーナル、USAトゥデイなどがある。アメリカでは伝統的に全国紙よりも地方紙が好まれる。地方地は紙面全ての記事を自社のみで作成するのは不可能であり、シンジケートと呼ばれる通信社から記事を購入する。シンジケートの代表例としては、ニューヨークタイムズ・ニューズ・サーヴィス、トリビューン・メディア・サーヴィス、ノース・スター・ライターズ・グループなどがある。シンジケートは一般の記事の他にも、社説、コラム、コミック・ストリップなどを扱っており、優秀な書き手は獲得競争の対象となる。コラムの執筆者はシンジケーティッド・コラムニストと呼ばれる。コミック・ストリップ専門のシンジケートも多く存在する。
一般的な新聞の構成はニュース記事、論説、その他特集から成る。論説は新聞社の論説委員が執筆する無記名の社説と社外の学者、政治家などが名前入りで執筆するOp-edがある。特集には書評、映画評論、旅行ガイド、読者相談のほか、クロスワード・ゲーム、カートゥーンなども掲載される。
| 紙名 | 本社所在地 | 部数 | 経営会社 | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | ウォールストリート・ジャーナル | ニュー・ヨーク州ニュー・ヨーク | 2,061,142 | ニューズ・コーポレーション |
| 2 | USAトゥデイ | ヴァージニア州マクリーン | 1,830,594 | ガネット・カンパニー |
| 3 | ニューヨーク・タイムズ | ニュー・ヨーク州ニュー・ヨーク | 876,638 | ニューヨーク・タイムズ・カンパニー |
| 4 | ロサンゼルス・タイムズ | カリフォルニア州ロサンゼルス | 600,449 | トリビューン・カンパニー |
| 5 | ワシントン・ポスト | コロンビア特別区ワシントン | 545,345 | ワシントン・ポスト・カンパニー |
| 6 | デイリー・ニューズ | ニュー・ヨーク州ニュー・ヨーク | 512,520 | デイリー・ニューズ |
| 7 | ニューヨーク・ポスト | ニュー・ヨーク州ニュー・ヨーク | 501,501 | ニューズ・コーポレーション |
| 8 | サン・ホセ・マーキュリー・ニュース/ コントラ・コスタ・タイムズ/ オークランド・トリビューン |
カリフォルニア州サン・ホセ | 477,592 | メディアニューズ・グループ |
| 9 | シカゴ・トリビューン | イリノイ州シカゴ | 441,508 | トリビューン・カンパニー |
| 10 | ヒューストン・クロニクル | テキサス州ヒューストン | 343,952 | ハースト・コーポレーション |
テレビ [編集]
ABC、CBS、NBCが伝統的に三大ネットワークとして知られており、それぞれニュース番組制作子会社を有している。近年ではFOX、CWテレビジョン・ネットワーク (CW)、MyNetworkTV (MNTV)、IONなどの新興ネットワークの影響力も増大している。1980年代からケーブル・テレビと通信衛星を利用するCNN、FOXニュース、MSNBCなどニュース専門放送局が開局されるようになった。
月曜から土曜日の午後8:00から11:00（東部時間と太平洋時間）、午後7:00から10:00（中部時間と山岳部時間）は最も視聴率が見込める時間帯であるプライム・タイムであり、三大ネットワークではいずれもニュース番組を設けて激しい視聴率獲得競争を展開している。PBSのニュース・アワーも硬質の報道姿勢で評価が高い。
ケーブルテレビで視聴できる平日夜のニュース番組としては、CNN、BBCワールド・ニュース、FOXニュース、HLN、MSNBCのものなどがある。
比較的長期の取材をもとに社会問題を提起するニュース番組はTVニュース雑誌（television news magazine）と呼ばれ、多くの番組は週末に放送される。この種の番組の嚆矢となったのはCBSが1968年に放送開始した60 Minutesであり、数多くの賞を受賞するなど高い評価を得ると共に、ACニールセンの調査で80年代から90年代にかけての合計4年間で全局の全番組中で視聴率トップになるなど大きな成功を収めた。
雑誌 [編集]
色々あるが経営問題を抱えるところも多く苦労している。
インターネット [編集]
1990年代から既存メディアはそれぞれインターネットにウェブサイトを開設しあの手この手で収益を上げようと必死になっている。広告を掲載して無料で閲覧させるものから閲覧を有料化するものなど様々である。ニューヨーク・タイムズは初期は無料で、その後はアーカイブのみ有料、その後は全て無料、そして最近は全面有料化と試行錯誤を繰り返している。部数は小規模ながらも良質の記事を掲載していると評価の高かったクリスチャン・サイエンス・モニターは発行部数の減少とインターネット版の閲覧数の増加から、2008年に紙面の印刷を止めインターネット新聞へ移行した。
既存メディアのバックグラウンドを有さないインターネット・ニュース・メディアとしてはドラッジ・レポート、ハフィントン・ポストなどがある。
資本関係 [編集]
多くのニュース・メディアは、複数のメディアを有する親会社により経営されている。
ジェネラル・エレクトリック [編集]
電気・機械が主要ジェネラル・エレクトリックはNBC、テレムンド、ユニバーサル・ピクチャーズ、フォーカス・フィーチャーズの他26のテレビ局、MSNBC、ブラヴォー、サイ・ファイ・チャネルなどを所有している。
タイム・ワーナー [編集]
年にタイム社とワーナーが合併して誕生したタイム・ワーナー社は、CNN、CW（CBSとのジョイント・ベンチャー）、HBO、シネマックス、カートゥーン・ネットワーク、TBS、TNT、アメリカ・オンライン、マップクエスト、ムーヴィーフォウン、ネットスケープ、ワーナー・ブラザーズ・ピクチャーズ、キャッスル・ロック、ニュー・ライン・シネマの他タイム、クッキング・ライト、マリー・クレール、ピープルなどの150あまりの雑誌を保有する。
ウォルト・ディズニー・カンパニー [編集]
ABCテレヴィジョン・ネットワーク、ESPNなどのケーブル・ネットワーク、ディズニー・チャネル、SOAPnet、A&E、ライフタイム、227のラジオ局、Touchstone、Miramax、Walt Disney Pictures、Pixar Animation Studios、Disney Mobile
ニューズ・コーポレーション [編集]
フォックス・ブロードキャスティング・カンパニー、フォックス、フォックス・ビジネス・チャネル、ナショナル・ジオグラフィック、FX、35のテレビ局、ウォールストリート・ジャーナル、ニューヨーク・ポスト、TVガイド雑誌社のBarron’sとSmartMoney、出版社のHarperCollins映画会社の20th Century Fox、Fox Searchlight Pictures、Blue Sky Studios、National Rugby League
CBSコーポレーション [編集]
CBS Television Network, CBS Television Distribution Group, the CW (a joint venture with Time Warner), Showtime, book publisher Simon & Schuster, 27 television stations, and CBS Radio, Inc, which has 140 stations. CBS is now the leading supplier of video to Google’s new Video Marketplace.
バイアコム [編集]
Music Television, Nickelodeon, VH1, BET, Comedy Central, Paramount Pictures, Paramount Home Entertainment, Atom Entertainment, publishing company Famous Music and music game developer Harmonix.
公共メディア [編集]
公共放送サービス（PBS）はアメリカ合衆国政府の財政援助を受ける非営利の公共放送テレビ・ネットワークである。アメリカ国内において349の地方テレビ局を抱えている。1954年から1970年にかけて運営されていたNational Educational Televisionの後継として1969年に開局した。運営費用は政府援助と寄付により賄われている。PBSと同様に政府資金と寄付により運営されている公共ラジオ局としてはNational Public RadioとPublic Radio Internationalがある。PBS、NPRともに、運営費は政府補助より寄付の割合のほうが大きい。
イギリスのBBC、日本のNHKのように、視聴者から視聴料を徴収するシステムは存在しない。公共放送のニュースが大きな役割をはたしているヨーロッパや日本と異なり、アメリカのPBSとNPRがニュース・メディア全体に占める割合は比較的低い。
政治スペクトラム [編集]
アメリカ合衆国では各マスコミが政治的位置を鮮明にすることが許容されており、実際多くのメディアは政治的立場を公表している。
